日本国内で原付電動バイクや電動3輪バイク、郵政電動二輪車などが採用している交換式でコンパクトなバッテリー
ヤマハ発動機、本田技研工業、KTM AG、Piaggio ＆ C SpA の4車は、電動二輪車および小型電動モビリティ※の普及を目的とした、交換式バッテリーコンソーシアムの創設に合意したと発表した。
今回のコンソーシアム創設合意は、パリ協定および欧州域内におけるモビリティの電動化の加速が背景にある。今回、コンソーシアム創設に合意した4 社は、標準化された交換式バッテリーシステムにより、小型電動モビリティの普及および、より持続可能な交換式バッテリーのライフサイクル管理に貢献できると考え、バッテリーの共通化により、航続距離の伸長や充電時間の短縮、インフラコストの低減や車両コストの低価格化が期待できるとしている。
コンソーシアムの目的は、小型電動モビリティ向けに交換式バッテリーシステムの技術仕様を統一化し定義することだ。関連団体、各国、欧州、および国際標準規格化団体との緊密な連携により、欧州域内および国際的な共通規格取得を目指す。
コンソーシアムは、2021 年5月に正式に設立を予定しており、この活動に関心があるステークホルダーに参画を募り、コンソーシアムとしての知見や活動範囲の拡大を図ると考えているようだ。
ヤマハの執行役員でランドモビリティ事業本部長の木下拓也氏は、「このたびのコンソーシアム創設は、欧州ひいては世界の軽車両向け交換式バッテリーの標準化を進める上で大きな意義を持っていると認識しています。このような活動を通じて、現在、地域性や時間軸により異なる仕様・規格が共通化され、将来のグローバルでの顧客メリットの最大化に繋がると信じている」とコメント。
ホンダの常務執行役員で二輪事業本部長の安部典明氏も、「地球規模でのCO2削減に向け、特に欧州では電動化の取り組みが加速しています。電動二輪車の普及も期待されている中、普及のためには、航続距離・充電時間の課題解決等が必要であり、交換式バッテリーは有効策といえます。お客様の使い勝手を考慮すると、交換式バッテリーの標準化や交換式システムの普及が必須であり、欧州でのコンソーシアム設立に4社で合意した」
「ホンダは、ユーザーの利用環境改善は協調領域として検討を進めるともに、魅力的な商品やサービスのご提供を目指して切磋琢磨する競争領域との両面で努力することで、移動手段として“選ばれる”二輪車となるように、真摯に取り組んでまいります」と語っているという。（編集担当：吉田恒）
