２００９年度中に病気で休職した教職員は全国の小中高と中等教育学校、特別支援学校を合わせて８６２７人で、全教職員（９１万６９２９人）の０．９４％にあたることが文部科学省の調べで分かった。又、病気休職者は前年度より４９人増えていた。
休職者のうち、６３．３％（５４５８人）までが精神疾患による休職だったことも分かった。精神疾患による休職者は前年度より０．３ポイント（５８人）増え、２０００年度（２２６２人）に比べ２．４１倍にもなり、２０００年度から毎年度増加している。教職員にストレスが溜まりやすい環境になっていることが伺われた。
特に、精神疾患による休職者のうち、小学校の教職員が全体の４４．２％を占め、中学（２９．７％）、高校（１５．６％）、特別支援学校（１０．４％）、中等教育学校（０．１％）の順になっていた。
また、精神疾患では年齢で最も多かったのは５０代以上で３８．８％、次いで４０代の３５．３％、３０代の１９．２％だった。精神疾患による休職教職員に対する復職支援のための精神的ケアや環境改善の必要が改めて浮き彫りになった。
（編集担当：福角忠夫）
