厚生労働省が行った平成１９年国民生活基礎調査によると、病気やけが等で自覚症状のある人（有訴者）は人口１０００人あたり３２７・６人。有訴率（人口１０００人あたり）を性別にみると、男性が２８９・６人、女性が３６３・２人で女性が高くなっていた。
また年齢階級別にみると、「５～１４歳」は２０６・６人と最も低く、年齢階級が高くなるに従って上昇し、「７５～８４歳」では５４１・８人となっていた。
症状別では、男性は「腰痛」が最も高く、次いで「肩こり」、「咳や痰が出る」。女性は「肩こり」が最も高く、次いで「腰痛」「手足の関節が痛む」だった。
健康上の問題で日常生活への影響について（１０００人あたり）は男性の９５・６人、女性の１１７人が「影響がある」と回答。その内容は「仕事・家事・学業」が４６・０人、「日常生活動作」が３７・２人、「運動」が３３・９人、「外出」が３３・７人と続き、仕事・家事・学業に影響があるという声が多かった。
健診（健康診断や健康診査）や人間ドック等の受診状況では、人間ドックの受診は６１・４％、受けなかった人は３４・５％。仕事の有無別に健診や人間ドックを受けた人の割合をみると、仕事を持つ人は６９・４％、「仕事なし」は４８・６％だった。中でも「一般常用雇用者」が７７・２％と高かった。
