出版科学研究所のデータによると、２０１３年の書籍・雑誌の推定販売額（電子出版を除く）は１兆６８２３億円で、前年比３．３％のマイナスだった。ピーク時の９６年には２兆６５６３億円あった市場は、この１７年間で約１兆円縮小している。
最も減少幅が大きいのは雑誌だ。書籍が前年比２％減だったのに対し、雑誌は同４．４％のマイナス、週刊誌にいたっては８．１％のマイナスである。昨年休刊した雑誌は１２４点にのぼり、講談社の『グラツィア』『グラマラス』など、有名女性ファッション誌の休刊も相次いだ。一方で昨年、新しく創刊された雑誌は前年比１２点マイナスの８６点にとどまり、過去最低を記録している。
こうした定期誌の不振による「雑誌不況」を反映し、出版業界の市場規模はピークの９６年から毎年約５００億円ずつ縮小している。このままいけば、５年後の１８年には単純計算で今より２５００億円少ない１兆４３００億円程度になるだろう。これは７０年代後半の水準だ。
出版科学研究所では電子書籍の販売額を集計しておらず、「まだ紙の本の需要に影響する段階ではない」という。だが特に厳しい現状にある雑誌については、「電子雑誌」が市場の縮小を補う可能性もある。
野村総合研究所によると、新聞・雑誌も合わせた電子書籍の市場規模は、１３年度の１７２９億円から、１８年度には約５０００億円まで成長する見込み。年次成長率は電子書籍全体で２３．６％、とりわけ「電子雑誌・新聞」の成長が著しく、毎年２８．６％ずつ市場が拡大するという。５年後には２５００億円のマイナスとなるであろう出版市場を、３０００億円プラスの電子書籍が補う構図も見えてくる。
昨年は小学館や集英社が、人気ファッション誌の電子化に乗り出した。小学館は「お気に入りの雑誌がスマホでも読める」と利便性をアピール。集英社は電子雑誌を、電子コミックなどに次ぐ成長株と位置づけた。長引く出版不況、特に雑誌の不振を「電子雑誌」が食い止める可能性はある。それは出版各社が、紙の雑誌にはない「電子雑誌の魅力」をいかに高めていけるかにかかっている。（編集担当：北条かや）
