IDC Japanは日、国内クライアントPC市場におけるWindows XP搭載PC稼働台数（稼働台数とは、出荷と廃棄された台数より算出した現場で利用可能なPCの台数）の実績と予測を発表した。
これによると、Windows XPサポート終了の告知が浸透し、法人市場で買い替えが順調に進んだ。2013年12月末（2013 2H）でのWindows XP搭載PCの法人稼働台数が、法人市場の全PC稼働台数の17.1％にあたる617万台にまで減ったことが分かった。
前回の予測（2013年10月発行）では、13年12月末の時点で法人の全PC稼働台数の20.2％、724万台になると予測したが、マイクロソフト、ベンダー、チャネルの買い替えキャンペーンが功を奏し、前回予測より107万台早く買い替えが進み、17.1％の617万台になった。このWindows XPからの買い替えは、14年に入ってからも順調に進んでおり、2014年6月末には、法人の全PC稼働台数の6.6％、241万台にまで減少するとみている。
一方、家庭市場においても、買い替えは順調に進んでおり、Windows XP搭載PCの稼働台数は、2013年12月末における家庭市場の全PC稼働台数の14.8％にあたる610万台となった。14年6月末には、8.7％の351万台に減少すると予測している。
IDC Japan PC、携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は「Windows XPからの買い替えは、法人市場、家庭市場ともに順調に進んでいる。しかし悪意のあるハッカーたちは、4月9日が過ぎるのを待ちかまえている可能性が高い。まだ移行できていないユーザーもできるだけ早く移行すべきである」と指摘している。
今回の発表はIDCが発行した「国内PC市場 2013年第4四半期の分析と2014年～2018年の予測」にてその詳細が報告されている。これには、国内クライアントPCの出荷台数と稼働台数についてOS別（Windows 8 Pro、Windows 8、Windows 7 Pro、Windows 7 Home、Windows Vista、Windows XP pro、Windows XP home、Windows 2000 and Other、Mac、Linux、Android、Other）と、セグメント別（Very Large、Large、Medium、Small、Soho、Education、Government、Home）に09年から17年まで半期ごとに、13 2Hまでが実績、2014 1Hから2017 2Hまでが予測として掲載されている。(編集担当：慶尾六郎)
