矢野経済研究によると、１３年のブライダル関連市場は前年比で横ばいの２兆６０６０億円となる見込み。リーマン・ショック後、節約志向の高まりや婚姻件数の伸び悩みを受け、ブライダル市場は４年連続の縮小が続いてきた。１３年は景気回復の影響もあり、披露宴にお金をかける層が一部で増加。５年連続での市場縮小はまぬがれた。
高価格帯の有力ホテルや式場、ゲストハウスでは、付加価値のある商品を強化し１組あたりの単価は上昇傾向にある。一方で市場の多くを占める２００～３００万円の中価格帯の会場は苦戦している。従来こうした価格帯の式場を選んでいたカップルの間で、挙式や披露宴をしない「ナシ婚」や、比較的費用を抑制できるリゾート挙式、また少人数での会食などを志向する傾向が強まっているためだ。
厚労省の人口動態統計ではここ数年、婚姻件数は年間６０万組前後で推移している。結婚式の情報サイト「みんなのウェディング」によると、このうち半数近くがナシ婚（入籍はするが、挙式・披露宴を行わない）層という。
同社が昨年、ナシ婚で済ませた２０～３０代の女性３００名に調査したところ、「ナシ婚」を選んだ理由で最も多かったのは「経済的事情（２０％）」「授かり婚（１８％）」「セレモニー的行為が嫌（１８％）」の３つだった。
ナシ婚といっても、６割の女性は婚姻届の提出以外に「身内だけの食事会」や「結婚指輪の購入」をしている。式場での挙式に拘らないカップルが増え、気のおけない友人や身内だけで「自分たちらしい」イベントを企画するカップルも珍しくない。結婚式の形は多様化している。こうした変化の影響で、今や従来型の結婚式場は供給過多になりつつある。
一方で、ブライダル各社はいまだに施設の新規出店以上の成長戦略を見出せていない。矢野経済研究所では都市部を中心に、今後はますます好条件の式場物件をめぐる競争が激化すると見ている。「ナシ婚」層に魅力的な選択肢を提示できるか。ブライダル各社の今後の戦略に注目である。（編集担当：北条かや）
