ゴルフにスキー、スノーボード、スポーツウエアなどの売上が急速に回復している。矢野経済研究所によると、１３年のスポーツ用品国内市場規模は前年比１０３．２％の１兆３０９０億円あまりとなる見込み。２年連続のプラス成長で、震災前の１０年と比較しても１０５．２％と大きく伸びた。スポーツ用品市場は９８年以来、１５年ぶりの１兆３０００億円台が見えてきた。
好調の主な要因は、市場の２割を占めるゴルフ用品の盛り上がりだ。震災後はゴルフを自粛するムードが高まり、ゴルフクラブやウェアなどの関連消費も落ち込んだ。その後も停滞が続いたが、約３年を経て、ようやく震災前の水準を回復したようだ。１３年は前年比１０４．７％の２６３３億円を見込む。ただ、ゴルフクラブの価格競争は激しく、円安で製造コストも上昇。業界の収益構造は悪化傾向にある。
ゴルフ用品に次いで、市場の約１５％を占めるスポーツシューズも、１３年は１９４０億円と前年比１０５％を見込む。カジュアルスニーカーはこれまで供給過剰で、セール処分される商品があふれていたが、売場の縮小が一段落。シューズメーカー各社が出荷量を調整してきたこともあり、肥大化していた在庫が適正水準へと戻りつつある。
ゴルフやスポーツシューズが好調だった一方、市場の１３％を占めるトレーニングウエアはやや苦戦気味。１３年は前年比１００．９％の１６９７億円を見込む。基幹商品のジャージが思うように売れなかったのが主な要因だ。最近では、トレーニングの際にジャージ以外のアイテムを身につける消費者が増えているという。そのひとつが、日常着としても着られるスウェット。スウェットがブームになったことで、ジャージの売れ行きが鈍っているという。
円高による製造コスト上昇や消費増税など、マイナスの要素はあるものの、２０２０年には東京五輪も控えている。スポーツ用品市場は全体として好調が続くと予想され、１４年も３年連続で３％台の成長が予測されている。（編集担当：北条かや）
