スマートフォン出荷台数は2,748万台（前年度比7.2％減）となり、2,972万台を出荷した2012年度をピークに2年連続で減少した。
2014年度通期の総出荷台数は、前年比3.9％減の3,788万台となった。MM総研は、2014年度通期（2014年4月～2015年3月）の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。
それによると、スマートフォン出荷台数は2,748万台（前年度比7.2％減）となり、2,972万台を出荷した2012年度をピークに2年連続で減少した。総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は72.5％（前年度比2.6ポイント減）となった。フィーチャーフォン出荷台数は1,040万台（6.0％増）となり、出荷台数比率は27.5％（2.6ポイント増）となった。スマートフォン出荷台数が年間100万台を超えた2008年度以降、フィーチャーフォン出荷台数が前年度を上回るのは2007年度以来となった。
フィーチャーフォンが根強い支持を集めている理由として、①フィーチャーフォン利用者にとってはスマートフォンの月額利用料金が高い、②同ユーザー層にとって必要な機能はフィーチャーフォンで揃っている、③スマートフォンに買い替えたユーザーが再びフィーチャーフォンを購入する比率が増加した、の3点と同社では分析している。
また、スマートフォンの出荷台数減少要因は、①フィーチャーフォンからスマートフォンへの移行ペースが鈍化、 ②現在利用しているスマートフォンの機能・性能が大半のユーザーを満足させる基準に達したこと（買い替えの必要性が低下）の2点であると分析。さらに、ライフスタイルと消費行動において、携帯電話に対する支出の見直しとスマートフォン本体ではなく、スマートフォンを活用したサービスへの興味関心が高まった結果と分析している。
一方、2014年度のメーカー別出荷台数シェア1位はAppleであった。2012年度以降3年連続1位となり、出荷台数は1,541万台（前年度比6.8％増）となった。総出荷台数に占めるシェアは40.7％、スマートフォン出荷台数シェアは56.1％となった。2013年9月にNTTドコモがiPhoneの販売を開始しており、2014年度は1年間を通して大手3キャリアが同端末を販売した初めての年度となった。そのため、Appleの台数・シェア拡大は順当ではあるが、微増に留まったとしている。
そして、MM総研では、2015年度のスマートフォン出荷台数は前年度比4.1％増の2,860万台（スマートフォン出荷台数比率75.1％）と予測した。それ以降は、2016年度3,080万台（同77.6％）、2017年度3,000万台（78.9％）、2018年度3,020万台（80.3％）と予測している。(編集担当：慶尾六郎)
