矢野経済研究所では、国内のパチンコ関連機器市場の調査を実施した。調査期間は2015年4月～7月、調査対象品目はパチンコ機・パチスロ機等の遊技機、周辺設備機器。調査対象企業：パチンコ機メーカー、パチスロ機メーカー、周辺設備機器メーカーなど、調査方法は同社専門研究員による直接面談、電話・e-mail によるヒアリング、ならびに文献調査を併用した。
それによると、2014年度のパチンコ機の市場規模は6,437 億円（メーカー売上金額ベース）となり、前年度比98.8％のほぼ横ばいで推移した。13年度は大幅減となったが、ヒット機の登場もあり、パチンコ機市場は辛くも前年度の市場規模を維持している。
全国的なパチンコ機稼働の低迷によりパチンコホール経営法人では購入するパチンコ機の選別が厳しくなっているが、競合他店との差別化を目的に、実績が見込める機種には積極的に投資する姿勢も見られ、特にホール経営法人の規模の大小で機種戦略は異なる。ここ数年で新規店舗の設置台数が巨大化しており、そう言った店舗を経営する企業に限られた話ではあるが、主力機種のみは超大型規模の導入に踏み切る例も散見されるとしている。
パチンコ機市場規模が縮小する一方で、パチンコ機の開発コストは年々高騰しているが、現状以上の開発投資は非効率、もしくは無意味との見解が多く、今後は品質向上を重視しつつも、効率性を重視して開発費の抑制が始まるという。
なお、16年以降はパチンコ機の射幸性が制限され、現市場を支えている、射幸性の高い「マックスタイプ｣機の販売が不可能になる。遊技機の収益性が低下することから、必然的にホール経営法人の遊技機購入はより慎重に、より厳選したものになるであろう。全般的には販売ロットの低下は避けられず、遊技機メーカーは開発費等の費用を的確に精査する必要があると考えるとしている。
また、14年度のパチスロ機の市場規模は4,256 億円（メーカー売上金額ベース）となり、前年度比89.7％の大幅減となった。10年度から13年度までは市場は毎年度110～130％程度の成長（回復）を見せていたが、遂に前年度割れとなった。
パチンコ機市場の低迷の反動からパチンコホール経営法人の投資はパチスロ機に傾き、パチスロ機市場への投資が続いていた。しかし、引き続きパチンコ機市場の業績が振るわず、かつ、パチスロ機も高射幸に傾倒したことにより、全国的に稼働はピークアウトしている。販売台数上位の製品での販売ロットが低下傾向にあることから、2015 年度以降、パチスロ機の需要も弱まっていくものと考えるとしている。
そして、14年度の周辺設備機器市場の市場規模は1,538億円（メーカー売上金額ベース）となり、前年度比87.8％となった。周辺設備機器は、パチンコホール経営法人の新規出店やリニューアル、経年劣化によるリプレイスが需要の契機となるが、厳しい営業環境が続くなかで決して事業環境が良好な訳ではない。その一方で新規出店の総数は少ないものの一店舗あたりの規模が大型化する傾向にあり、そのため、周辺設備機器の案件規模も大型になっている。
14年度はホールコンピューター、景品 POS の低迷が目立ち、各前年度比 67.3％、75.0％の大幅減であった。これら製品は店舗の中核設備であり、つまりは、新規店舗の増減に直接的に影響されるが、15年度以降も新規出店店舗の増加は見込みがたいことから、縮小トレンドが続くものと考えるとしている。 (編集担当：慶尾六郎)
