政治・経済・テクノロジーなどの知りたい情報をお届け
2016年07月02日 19:47
政府も若手研究者への支援を拡大していく政策を積極的に推進しているが、それだけでは限界がある。若手育成のためには、大学や一般企業の支援や助成など、産官学の協同が必要不可欠だ
この写真の記事へ
産学協働でロコモティブシンドローム抑制のための健康状態測定方法を研究進める
認知症の方や家族と医療・介護機関との双方向支援ツール「わすれなびと」の臨床研究開始
京大と日立が「日立京大ラボ」を開設 「ヒトと文化の理解に基づく基礎と学理の探究」を推進
３年後の国際競争力 現状よりアップが約７割
農業の高齢化問題をロボットが救う？
今週の政治、点をつなぐ 成長投資の効果検証から減税財源、防災まで 政府に問われる実行力
日経平均、週間721円高 7万円台回復から反落、週末の米国株は3指数上昇
今週の経済、点をつなぐ 実質賃金は8カ月連続プラス、それでも消費は減少 日本経済の回復に残る温度差
Copyright（C）2012-2026 Economic News 無断転載を禁じます。
