世界的な経済不況と震災の影響も加わり、２００９年度から２０１１年度にかけては低迷が続いた高機能ファイバー市場。矢野経済研究所によると、２００９年度から２０１１年度の高機能繊維市場は、２００９年度が１２２０億５９００万円、２０１０年度が前年同期比６．０％増の１２９３億７３００万円、２０１１年度は同０．７％減の１２８５億９００万円と推移し、横ばいから微減傾向にある。
この市場に、２０１１年度の市場規模が２１億６５００万円と推計されている新たな機能性ファイバー（ナノファイバー、バイオナノファイバー、バイオベースファイバー）市場が加わり、今後の新興国需要とともに、高機能ファイバー市場の拡大を牽引していくと予測されている。諸外国との厳しい価格競争などの影響もあり、繊維メーカー各社において、この機能性ファイバーへの注力が顕著になりつつある。
ナノファイバーとは、ナノ材料の一つで、直径が１ｎｍから１０００ｎｍかつ長さが太さの１００億倍以上ある繊維状の素材、バイオナノファイバーとは、セルロースなどの天然高分子をナノファイバー形状に加工した素材、バイオベースファイバーとは、植物等の再生可能なバイオマス資源を原料に用いて新しいプロセスにより生産されるポリマーを繊維状に加工した素材である。
ナノファイバーに注力している例としては、東レが１０月９日に発表した、同社独自のテクノロジーブランド「ＮＡＮＯＡＬＬＯＹ（ナノアロイ）」の立ち上げが挙げられるであろう。「ナノアロイ」とは、１０億分の１を表す接頭語の「ナノ」と、本来は「合金」を意味する「アロイ」の造語。「ナノアロイ」技術とは、「ナノメートルオーダー（１ｍの１０億分の１に相当する大きさ）」で複数のポリマー（樹脂成分などの高分子）をアロイ（混合）する、同社が基本特許ならびに主要な製造特許、用途特許を保有している革新的技術である。代表例として、強度と柔軟性を両立した炭素繊維複合材料や、急激に衝撃を加えたときにゴムのように変形して衝撃を吸収するナイロン樹脂などにこの技術が用いられている。
一方、バイオファイバーへの注力の例としては、帝人が挙げられる。１１月の２１日にも、同社が展開するバイオ由来ポリエステル繊維「ＰＬＡＮＴＰＥＴ」が、マイナーチェンジした「日産リーフ」のシートおよび内装トリムの表皮材として採用されたと発表されたばかりである。ここに用いられた「ＰＬＡＮＴＰＥＴ」とは、構成成分の３０％強がバイオ由来のポリエステル繊維である。物性や品質は石油由来のものと全く変わらないものの、ポリエステル樹脂を構成する一部の成分をバイオマス（サトウキビ）の成分に置き換えたことから、化石資源の消費を抑え、温室効果ガスの削減にも貢献できるものとして同社は訴求を図っている。
前出、矢野経済研究所の調査では、２０１５年頃にはナノ／バイオベースファイバー市場が本格的に立ち上がると予測している。そして、２０１５年度の高機能ファイバー市場規模を、２０１１年度比２０．５％増の１５７４億３０００万円と予測。その後もナノ／バイオベースファイバーの事業拡大と新規参入が進行し、２０１１年度から２０２０年度までの年平均成長率は５．６％で推移、２０２０年度の同市場は２１４０億３００万円へ成長するとみている。今後成長すると見られている数少ない分野の中の一つであるだけに、日本企業の活躍に期待の高まる市場と言えるであろう。
