２０１２年も約３週間が過ぎ、飲料メーカー各社が昨年１２月の売上若しくは２０１１年の年間売上を発表している。昨年は３．１１の東日本大震災により大きな被害を受けたものの、予想を上回る復旧スピードやミネラルウォーターの需要増大などにより、富士経済が発表した２０１１年見込みである前年比９８．５％と同程度での着地となったようだ。
アサヒ飲料は、９年連続の販売数量増で過去最高を更新。基幹ブランドである「十六茶」が累計前年比１１２％で、２年連続の２桁増。また「ワンダ」ブランドがキャンペーンの効果もあって累計前年比１０８％となっている。さらにミネラルウォーター系は累計前年比１７８％と大幅増となった。キリンビバレッジも「午後の紅茶」が２年連続で過去最高の販売数量となり、「ファイア」は新商品投入の効果などにより前年比１０１％、「アルカリイオンの水」が前年比１１３％となるなど、最終的には全体で前年比１００％程度となっている。その他、伊藤園は機能性飲料で前年比１１９．５％、日本茶飲料が前年比１０１．７％（4月から１２月の累計実績）、ダイドードリンコも茶系飲料で前期比１０３．３％、機能性飲料で１０２．１％（２月から１２月の累計販売数量）で推移しており、各社ともに震災による被害と需要が均衡した様相となっている。
また、近年日本でも広がりつつあるＣＳＲ（企業の社会的責任）活動であるが、飲料事業は日常生活に密接する事業であり、水が重要な原料であることなどから、業界各社は比較的早期から積極的に活動を実施してきた。
「水と生きる」を掲げているサントリーグループは１９９１年に「環境室」と「環境委員会」を設置し、２０１０年にはグループ全体で事業とエコロジーを一体として推進していくことを目的に、サントリーホールディングス内に「エコ戦略本部」を発足させている。またコカコーラウエストも、「お客さま満足、社員満足、品質保証、コンプライアンス、リスク管理、 環境推進」の６つを重点項目としたＣＳＲ活動を実施しており、地域美化活動や空容器・自動販売機のリサイクル、販売時でなく飲料時での品質管理などの活動を行っている。
このように各社が積極的に取り組んでいるＣＳＲ活動・環境活動ではあるが、２０１１年は、自動販売機を主とする企業の取り組みを再確認する年となった。東日本大震災の影響による電力供給量の低下により、２４時間稼働している自動販売機への風当たりが強くなり、一時は「自動販売機不要論」も飛び交った。各社それまでも自動販売機の低消費電力化を進めてはいたものの、その活動自体や自動販売機そのものの有用性、環境活動以外の各種取り組みが、あまり世間に認知されていなかったのかもしれない。例えば売上高の約９割を自動販売機が占めるダイドードリンコは、省エネルギーの自動販売機への転換だけでなく、収益金の一部が寄付される「緑の募金自販機」や「盲導犬育成募金自販機」、「ギャラクシー募金自販機」、「赤い羽根募金自販機」などの社会貢献型自販機の設置も進めている。さらに、停電時にも商品搬出可能な災害救援ベンダーの導入や、全国各地の地方自治体との災害協定を締結。東日本大震災発生時には、協力地域内にある物流拠点から在庫商品をいち早く提供したほか、多くの災害救援ベンダーも稼動し、飲料の無償提供が行われたようだ。
日頃何気なく目にする自動販売機ではあるが、それらを意識して見ることはあまりないだろう。２０１１年は、販売拠点としての自動販売機の役割だけでなく、様々な社会貢献を担うツールとしての自動販売機の役割について、あらためて認識した年といえるかもしれない。
