「緊急事態宣言下でもオリンピックは開催する」など、国際オリンピック委員会（IOC）幹部らの一連の発言から「平和の祭典」であるはずの『五輪』が「嫌悪感」さえ生じさせる深刻な事態になりつつある。
ネット上には「日本でのオリンピック開催はもう結構。二度と招致しないでほしい」「IOCが儲けるためだけのオリンピックに、これ以上、税金を使うことはあってはならないと思うようになりました」「東京オリンピックもどうでもいいとしか感じません。多分、見ないでしょうね」「もう、未来永劫、オリンピックは勘弁したい」「五輪はもうコリゴリ」「金まみれの汚い大会ということが理解できた」など、オリンピック憲章からかけ離れた残念なイメージに堕ちてしまっている。
崇高な理念がここまで堕落させてしまったIOCと五輪関係者の責任は重い。すべてはコロナ禍でも強行しようとするIOC、東京都、五輪大会組織委員会そして政府とそれぞれの幹部らの責任だろう。
立憲民主党の蓮舫代表代行は１日、ツイッターで「東京五輪は『延期か中止』を求めます」と発信。「変異株の脅威の中、９万人もの方々が来日されます。選手や関係者には毎日の検査とワクチン優先接種、２４時間の医務室を新設した上に病床も確保。感動を共有したいとは思いますが、とても平和の祭典が行われる環境ではありません」と今夏の中止を改めて要請した。（編集担当：森高龍二）
