帝国データバンクが「映画館業界」動向調査。市場は前年比2割増と好調。21年度の市場は2100億円の見込み
新型コロナの流行で、2020年2月、国民に自粛要請が出され、映画館も休館や人数制限による営業を余儀なくされた。一方、おうち時間が長くなったことでインターネットを通じた動画配信視聴が大きくシェアを伸ばし、人々の足は映画館からさらに遠のく動きも見せた。しかし、ワクチン接種普及やオミクロン株への変異などで春以降、徐々に経済活動規制が解除され映画館へも人々の足が戻ってきているようだ。映画館の回復は好調だがさらに3Dによる体験型視聴など新たなニーズで成長への勢いを増しているようだ。
7月2日にTDB（帝国データバンク）が「映画館業界動向調査」の結果レポートを公表している。これによると、マーケティング企業のGEM Partnersが昨年7月に行った調査で、消費者が映画館と動画配信のどちらを選ぶかを調査したところ、ほぼ全てのジャンルで「絶対に映画館で観たい」が上回る結果となったようだ。コロナ禍、VOD（動画配信サービス）がシェアを拡大し「在宅で十分」といった層が増加した一方で、大画面や音響などを体感できる映画館に臨場し視聴する「メリット」を改めて消費者に訴求できているようだ。TDBの推計では、国内映画館の21年度の売上高は、前年比約20％増の2100億円となる見通しだ。19年度の3000億円の6割ほどの水準にとどまるものの、前年比半減と大幅に市場が縮小した20年度の1783億円を約400億円上回る見込みで、コロナの悪影響から順調に回復傾向で推移している模様だ。
20年後半から、間引き営業なども徐々に緩和・撤廃されたことも重なり、1スクリーン当たりの入場者数も前年の 2.9万人から3.2万人と増加している。コロナ禍の自粛生活で、Netflix やHulu、Amazonプライムビデオといった定額制のVODが急拡大しており、映画館側もこれに対抗できる差別化が必要で、3Dなど「リアル」体験へのニーズが高まっている。
大手シネコンなどは1回あたりの映画チケット代は上昇を続け、21年度の料金は1410円と過去最高となった。しかし、ミニシアターなど小規模業者では「来場客は高齢層が多く、いまだコロナ前の3～4割しか戻っていない」との声も聞かれ、依然として厳しい運営を強いられているようだ。レポートはVOD拡大で「映画館離れ」が懸念されたものの「大画面による迫力や音響など『リアル』体験のニーズが回復し、来場機会の減少を付加価値による客単価の上昇で補う構造へと変化している」と分析している。（編集担当：久保田雄城）
