内閣府が行った体力・スポーツに関する世論調査で、国際大会で日本選手が活躍するための公的援助について、「トレーニングや海外遠征に経済的援助を行う」「トレーニング施設の充実を図る」などをあげる人が前回調査（２００６年８月）より増えていることが分かった。
調査は全国の２０歳以上の男女３０００人を対象に、９月２４日から１０月４日までの間に調査員による個別面接聴取により行われた。１９２５人が有効回答した。
それによると、選手のトレーニングや海外遠征に経済的な援助を行うとした回答は５１.９％と過半数を超え、前回調査より３.７ポイント増えた。また、国などがトレーニング施設（ナショナルトレーニングセンター）を充実させるとの回答も４８.９％と過半数に近づいた。
コーチやトレーナーなど指導者の養成を図るというものも前回（３７.７％）より４.６ポイント増え４２.３％あった。
一方で、優れた選手の表彰や年金などを充実させるという回答は前回より３.９ポイント減少し、３２.５％になっていた。
（編集担当：福角やすえ）
