公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団が実施する「スポーツチャレンジ体験助成」。今回のロンドンで３回目のパラリンピック出場、車椅子マラソンでメダルの獲得が期待される副島正純選手も助成対象者の一人である。
日本のメダル獲得数が史上最多となったロンドンオリンピック。日本トップリーグ連携機構の調査によると、男性アスリートの７４．６％が年収２５０～５９９万円、女性アスリートの２６．０％が年収２００～２４９万円、３１．０％が年収３００～３９９万円と一般国民と同程度であるという。しかしこれは平均値であり、男子アスリートの１０．９％は２５０万円未満、女子アスリートは２００万円未満が１６．０％となっており、トップアスリートが競技を続けるためには多額の自己負担が必要とされている。同調査によると「競技活動費：自己負担額と必要額」において解答したアスリートは、年間平均６１．８ 万円を自己負担しているという。こうした環境下に置かれたトップアスリートを支えているのが、企業や団体による助成事業である。
公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団（ＹＭＦＳ）が実施する助成事業「スポーツチャレンジ体験助成」もそんな中の一つである。スポーツを通じて自己の夢実現にチャレンジするアスリートや指導者、また研究者や留学生の活動を支援するこの助成金交付制度は今年で６年目を迎え、これまでに１５０以上の個人・団体を独自のプログラムにて支援。先のロンドンオリンピックと８月２９日に開幕を迎えるロンドンパラリンピックに、助成対象者が合わせて８名出場するという成果もあげている。
２００４年アテネ、０８年北京に続いて３回目のパラリンピック出場、車椅子マラソンでメダルの獲得が期待される副島正純選手も助成対象者の一人である。ロンドンのマラソンコースは、１２ｋｍの大きなループを３週、そしてバッキンガム宮殿の周囲を１週する珍しい周回コース。カーブの数もこれまでと比べてかなり多く、車椅子ランナーにはそれだけ多くの駆け引きや技術、また加速のためのパワーが求められるコースとなっている。北京では先頭集団で北京国家スタジアムに差し掛かりながら、最後のカーブで転倒をしてしまった副島選手は、それでも持ち味であるアグレッシブなレースをすべく、その為に必要な瞬発力の積み上げに取り組んだという。
電通総研によると、ロンドンオリンピックの経済効果は日本に限っても、デジタル家電、飲食関連を中心に３６８７億円の直接的消費押し上げ効果があり、中期的には８０３７億円もの経済波及効果が期待されているという。これだけの経済効果が見込まれていながら、その立役者であるトップアスリートの生活環境・競技環境は非常に厳しいものである。殊、パラリンピックは日本に置いて注目を浴びることは少なく、その環境は健常者のそれよりも厳しいであろう。そんな日本人選手が今回のパラリンピックには１３５人も参加する。厳しい環境下、前回は２７個のメダルを獲得しているパラリンピック日本選手団にも注目してみてはいかがであろうか。
