東日本大震災が東北地方に残した爪後は大きい。3年経った今でも、被災地区はがれきの山で、整理のつかない状態のままだ。政府、自治体、民間企業など被災地の復興に取り組んでいるが、なかなかスムーズには進まない。
大成建設＜1801＞は15日、東日本大震災で発生したコンクリートがれきの有効活用技術を開発、宮城県発注による気仙沼処理区災害廃棄物処理業務にて実施適用したと発表した。
今回の実施適用は、コンクリートがれきの迅速な処理と資源化による、被災地の環境回復と復興に資することを目的としたもの。この技術は、通常のコンクリートが材料とする天然の砂や砂利（骨材）の代わりに、震災によって発生した津波堆積物を含んだコンクリートがれきを、できるだけ簡便な方法によって建設資材であるセメント固化体として資源化する。
具体的には、コンクリートがれきを扱いやすい径80mm程度の大きさに破砕し、粒度調整は行わずに、水やセメントと混合し、コンクリートの基材として土木構造物などに適用する。砂分に応じた水とセメントの最適な配合比率を独自に構築しているため、がれきの性状に大きく影響されることなく、常に安定した品質を提供できるという。
最大の特徴は、構築した構造物が不要となり解体した後、解体により発生したがれきを、再び資源化できるということだ。また、この「骨材の循環」は、大掛かりなプラントを必要としないため、同一場内でも可能だという。
気仙沼処理区災害廃棄物処理業務ではまず、2013年11月中旬に焼却炉解体のため全体を覆う大型の仮設テントの基礎コンクリート代替材として、この技術によるセメント固化体を約70m3適用した。続いて、焼却炉解体が完了した14年2月下旬にはこの基礎コンクリート部分を撤去、破砕処理を行い道路用の再生砕石として再利用した。
このように、迅速なコンクリートがれきの処理はもちろん、リサイクル・リユースによる骨材資源の良好な循環が構築され、天然骨材の省資源化に寄与すると同時に、作業の効率化、省力化による作業環境の向上と省エネルギー化が図れる。また、従来の再生骨材を利用した場合に比べ、コンクリートがれきの処理と再生利用に要したコストは2／3から1／2程度、時間は1／2から1／3程度となっているという。
大成建設では、この技術は震災復興関連事業だけでなく、一般の建設現場等で発生したコンクリートがれきにも幅広く適用可能なことから、今後はさらなる省資源化への貢献が期待されるとしている。(編集担当：慶尾六郎)
