通販新聞が行った調査によると、2013年度のテレビ通販各社の売上合計金額は5,208億円であった。12年度と比較すると3.6％の伸びとなり景気回復の追い風もあって、ヒット商品不足やネット通販による「侵攻」にも負けずなんとか市場規模拡大を達成した。
現在市場の牽引役となっているのは通販専門放送局の存在だ。業界最大手のジュピターショップチャンネルは商品力・番組力ともに徹底的な強化を図り、消費増税前の駆け込み需要も手伝って増収となった。また、同じく大手のQVCジャパンも衣料品や寝具、家電などの販売が好調で、売上高1,000億円を突破した12年度に続き、13年度も更に増収となった。
一方、テレビ局から放送枠を買い取る形で通販番組を運営する「テレショッパー」の分野では大手のジャパネットたかたが復活を果たした。テレビ通販部門は同社の全売上高の約3割を占め、13年12月期の発表では前年度比65.7％増の427億円となった。地デジ化特需の反動でそれまで売上が大きかった液晶テレビが不振にあえぐなか、布団掃除機や白物家電など新しい商品の販売を積極的に行ったことが功を奏したようだ。
一方、商品のマンネリ化や、健康食品ブームの落ち着きなどによってなかなか売上を伸ばすことのできないテレビ通販企業も多数存在する。業界全体としてはやや閉塞感に包まれていることは間違いない。そのような状況において、日本ではなく海外、特に東南アジア方面へと活路を見出そうという動きも徐々に高まっているようだ。今年7月、フジ・メディア・ホールディングス（FMH）＜4676＞と伊藤忠商事＜8001＞はタイのテレビ通販事業者最大手TVDとの資本・業務提携について合意したと発表した。今後、タイの若者へ向けて新しいライフスタイルを提案し、日本の人気アイテムを販売する計画だという。
若い世代では通販といえばネットが主流となっており、テレビ通販を利用する人はかなり減少している。ネットでの通販は消費者自身が既に「欲しい」と思っている物を自発的に探し出して買うことには長けている。だが、それまで見たことも聞いたこともなかった商品を、そのセールスポイントと共に明快に説明し「欲しくする」という能力に関してはテレビ通販に及ばない。日本でも本場米国とは違う形でテレビ通販文化は成長し成熟してきた。海外展開も含め、テレビ通販にはネット世代が考えている以上の可能性がまだまだ眠っているのではないだろうか。（編集担当：久保田雄城）
