恐らく今年のスマートフォン（多機能携帯電話）業界最大のトピックとなるだろう、米アップルによる「iPhone（アイフォーン）6」の発売だが、発売前からの予想通り大きな反響とともに順調に売れている。インターネット上にのぼっているユーザーたちの評判を診てみると、「サイズが大きくてズボンのポケットに入らない」「デザインに不満がある」などの声もあるものの、そうした意見を喧々諤々と言い交すこともまた、「新iPhoneの発売」というトピックならではのものだろう。
そしてそのiPhone6発売の恩恵を受けて、米アップルが業績を大きく伸ばした。20日に発表された米アップルの2014年4～9月期の決算によれば、売上高は前年同期比12.2％アップの421億2000万ドル（約4兆5000億円）で、最終利益は前年同期比13％アップの84億6700万ドル（約9000億円）であり、大幅な増収増益をはたした。これで米アップルは、3四半期連続での増益をはたすこととなった。
9月に発売が開始された新iPhone「iPhone6」と「iPhone6 plus」が好調に推移し、業績全体を押し上げる形となった。また米アップルの製品別の販売台数では、iPhoneが前年同期比16％アップの3927万2000台と大幅増。しかしその一方、タブレット端末のiPad（アイパッド）は前年同期比13％ダウンの1321万6000台と落ち込みが続いている。しかしそうして落ち込みが続くiPadに対しててこ入れをはかるため、米アップルは10月に新iPad「iPad Air 2」と「iPad mini 3」の予約受付を開始。日本では10月24日より発売が開始される。
地域別の売り上げの割合を見てみると、売り上げの全体の4割をアメリカが占め、そのほかヨーロッパが23％、中国が14％、日本が8.3％、それ以外のアジア地域が4.5％という結果になっている。
さらには売上高におけるiPhoneの割合は57％で、これは言うまでもなく新しく発売された「iPhone6」と「iPhone6 plus」によるものだ。
「予想通り」というべきか、「予想以上」というべきか、iPhone6により増収増益をはたした米アップルだが、発売が開始される新iPadによりさらにそれを伸ばすことができるか、今後も米アップルの動向から目が離せない状況が続く。（編集担当：滝川幸平）
