ジーエフケー マーケティングサービスジャパン株式会社は、家電量販店における4Kテレビの販売動向を発表した。それによると、2014年11月第2週の50インチ以上薄型テレビにおける4Kテレビの金額構成比は51%、テレビ購入意向者の92%が4Kテレビを認知し、そのうち43%が4Kテレビの購入を検討していることがわかった。
4Kテレビは2013年以降、メーカー各社が50インチ、60インチ台を中心に本格的に製品展開を開始し、2014年に入ると40インチ製品を投入するなどモデルラインアップを拡充させた。販売モデル数も2013年の13モデルから、2014年11月時点では既に45モデルと3.5倍に増えた。家電量販店店頭をみると、AV製品売り場では高単価製品である4Kテレビを前面に押し出している店舗が多くみられるとした。
こうしたメーカー、量販店の訴求の結果、2014年11月第2週（11月3日～9日）における4Kテレビの販売金額構成比は24%、特に50インチ以上薄型テレビ内では51%と初めて50%を突破した。また販売数量構成比は、薄型テレビ全体に対しては6%、50インチ以上製品内では34%となった。
2014年7月に同社が実施した消費者調査によると、過去半年以内に4Kテレビを購入した消費者のうち、事前検討をせずに購入したと回答した割合は24%であったという。4Kテレビの高精細な画質に惹かれてその場で購入を決断した消費者は少なくないと想定されるとした。
また、同消費者調査によると、1年以内にテレビを購入する予定のある消費者のうち、4Kテレビを認知している割合は92%であったという。4Kテレビのイメージについて「画素数が非常に多い」「フルハイビジョンよりも映像が精細」と回答した消費者がそれぞれ68%、62%にのぼり、多くの消費者が4Kテレビの利点をよく理解しているとした。また4Kテレビを認知している消費者のうち、4Kテレビの購入を検討している消費者は43%と半数近くであり、特に20代以上では61%に達し、若い世代の関心が高いことがうかがえる。
例年、薄型テレビ市場では年末商戦に高単価製品の販売が大きく伸びる傾向にある。4Kテレビが広く浸透してきたこの状況下、年末商戦でのさらなる販売拡大に期待したいとしている。今後、東京オリンピックも控えており、テレビの高画質化はさらに進むだろう。1953年の放送開始以来、約60年、テレビは大きく変わった。(編集担当：慶尾六郎)
