チャートは「逆三尊底」のパターン完成。ETF買入枠増額程度の「プチ緩和」でも、たった3日で奈落に落ちた夏の終わりのパラダイム・シフトは「プチ」で幕引き。
29日は三井ホーム＜1868＞、大東建託＜1878＞、日清製粉G＜2002＞、積水化学＜4204＞、塩野義製薬＜4507＞、オリエンタルランド＜4661＞、コニカミノルタ＜4902＞、旭硝子＜5201＞、新日鐵住金＜5401＞、JFEHD＜5411＞、住友電工＜5802＞、三菱電機＜6503＞、NEC＜6701＞、富士通＜6702＞、セイコーエプソン＜6724＞、パナソニック＜6752＞、ソニー＜6758＞、アルプス電気＜6770＞、ヒロセ電機＜6806＞、京セラ＜6971＞、川崎重工＜7012＞、小糸製作所＜7276＞、HOYA＜7741＞、オリックス＜8591＞、小田急＜9007＞、ヤマトHD＜9064＞、関西電力＜9503＞、NTTデータ＜9613＞、MonotaRO＜3064＞、ガンホー＜3765＞、ミスミG＜9962＞、野村不動産HD＜3231＞、サイバーエージェント＜4751＞、住友重機械工業＜6302＞、カプコン＜9697＞、グリー＜3632＞、H2Oリテイリング＜8242＞。
30日は江崎グリコ＜2206＞、日本ハム＜2282＞、ALSOK＜2331＞、キリンHD＜2503＞、ハウス食品G＜2817＞、ワコールHD＜3591＞、昭和電工＜4004＞、住友化学＜4005＞、三井化学＜4183＞、武田薬品＜4502＞、アステラス製薬＜4503＞、田辺三菱製薬＜4508＞、エーザイ＜4523＞、第一三共＜4568＞、大正製薬HD＜4581＞、フジメディアHD＜4676＞、ヤフー＜4589＞、資生堂＜4911＞、コーセー＜4922＞、日本電気硝子＜5214＞、TOTO＜5332＞、日本ガイシ＜5333＞、日本特殊陶業＜5334＞、神戸製鋼＜5406＞、日新製鋼＜5413＞、大同特殊鋼＜5471＞、日本冶金工業＜5480＞、日本軽金属HD＜5703＞、リョービ＜5851＞、東洋製罐GHD＜5901＞、豊田自動織機＜6201＞、ナブテスコ＜6268＞、NTN＜6472＞、ジェイテクト＜6473＞、マキタ＜6586＞、JVCケンウッド＜6632＞、ルネサスエレクトロニクス＜6723＞、シャープ＜6753＞、TDK＜6762 ＞、デンソー＜6902＞、村田製作所＜6981＞、日東電工＜6988＞、三菱重工業＜7011＞、KYB＜7242＞、アイシン精機＜7259＞、リコー＜7752＞、ヤマハ＜7951＞、豊田通商＜8015＞、住友商事＜8053＞、オリコ＜8585＞、JPX＜8697＞、三菱地所＜8802＞、東武＜9001＞、京王＜9008＞、JR西日本＜9021＞、阪急阪神HD＜9042＞、日本通運＜9062＞、日本郵船＜9101＞、商船三井＜9104＞、川崎汽船＜9107＞、JAL＜9201＞、NTTドコモ＜9437＞、サンリオ＜8136＞、中部電力＜9502＞、九州電力＜9508＞、Jパワー＜9513＞、東京ガス＜9531＞。
新規IPOは今週2件ある。27日にパートナーエージェント＜6181＞が東証マザーズに新規上場する。東京が本社の結婚情報サービスの企業。公開価格は1260円。少子化対策関連銘柄に挙げたりすると菅官房長官のように問題視される、か？ 28日にバルニバービ＜3418＞が東証マザーズに新規上場する。大阪市が本社でイタリア料理店など飲食店の経営・運営企画、遊休施設の再開発、商業施設の企画開発などの事業を手がける。公開価格は2500円。バルニバービはジョナサン・スウィフトの『ガリバー旅行記』に出てくる国の名前。「氷を熱して火薬を作る方法」など、今で言うならイグ・ノーベル賞狙いの研究ばかりする愉快な研究所がある。
海外の経済指標は、29日のアメリカのGDPが最も重要。26日からの中国の「5中全会」も来年度からの経済五カ年計画を決定するので重要。社会主義国の経済計画に資本主義国の金融マーケットが影響されるというのも、ある意味不思議なこと。27～28日のFOMCでのFF金利の利上げの可能性は低いが、あればサプライズなので一応警戒したい。
26日はドイツの10月のIFO企業景況感指数、アメリカの9月の新築住宅販売件数、10月のダラス連銀製造業活動指数、27日は中国の9月の工業企業利益、英国の7～9月期の国内総生産（GDP）、アメリカの9月の耐久財受注、8月のS&Pケース・シラー住宅価格指数、10月のCB消費者信頼感指数、29日はアメリカの7～9月期の国内総生産（GDP）速報値、9月の中古住宅販売仮契約、30日はユーロ圏の9月の失業率、アメリカの9月の個人所得・個人支出、10月のシカゴ購買部協会景気指数、ミシガン大学消費者信頼感指数確報値、11月1日は中国の国家統計局と財新の製造業購買担当者景気指数（PMI／財新は10月から速報値を発表しないことにした）が、それぞれ発表される。
26～29日に中国共産党中央委員会第5回全体会議（5中全会）が北京で開かれる。27～28日にアメリカのFOMC（連邦公開市場委員会）が開かれる。28日に結果が発表されるが、今回はイエレンFRB議長の記者会見はない。29日にニュージーランド、メキシコで中央銀行の金融政策決定会合があり政策金利が発表される。11月1日はトルコの総選挙の投開票日。首都では悲惨な爆弾テロも起きている。
