5連休明けの2日間も、9月の権利付き最終売買日とその前日も、ボラティリティが大きくなるデータあり。大幅高の翌日は大幅安か？
今週、9月第4週（21～25日）は、21日が「敬老の日」、22日が「国民の休日」、23日が「秋分の日」で休場し、24日と25日の2日間の取引。5日間のシルバーウィークの間に私生活で想い出をつくって、戦士の休息が十分とれたら、気分を出してもう一度、気まぐれなマーケットと華麗なる対決だ。早いもので、週末の25日は3月期決算銘柄の中間期末・権利付き最終売買日になる。
世界の主要株式市場の休場日は、23日の午後から25日までトルコが「クルバンバイラム（犠牲祭）」で連続休場する。羊や牛を捧げて神に感謝するイスラム教の宗教行事。24日はシンガポールのSGX、マレーシアが「ハリラヤ・ハジ（メッカ巡礼祭）」、インドネシアが「イドゥル・アドハ（メッカ巡礼最終日）」で休場する。南アフリカが「ヘリテージ・デー（伝統文化継承の日）」で休場する。25日はインドのムンバイ市場が「イード・ウル・ズハー（イスラム教謝肉祭）」で休場する。信教の自由を認めているインドの憲法は宗教によって差別的な取り扱いをしてはいけないと規定しているので、ムンバイ市場はヒンズー教、イスラム教、キリスト教それぞれの重要行事が休場になる。
国内の経済指標は8月の消費者物価指数（CPI）が最も重要。FRBもECBも日銀もインフレ率の目標は2％だが、現状は遠い。前週の日米の中央銀行イベントですっかりかすんでしまったが、25日の金曜日は3月期決算銘柄の中間期の配当権利取りの最終売買日で、今週の2日間は配当、株主優待の権利取りの買いが期待できる。中間期の増配や株主優待の拡大を発表した銘柄は特に注目。株主優待のQUOカードの枚数増は実質的に増配と同じで、税金を源泉徴収されない。
24日は9月の日経製造業PMI速報値、7月の全産業活動指数、全国スーパー売上高、全国コンビニ売上高、25日は消費者物価指数（CPI／8月全国、9月都区部）、8月の企業向けサービス価格指数、外食売上高が、それぞれ発表される。
25日に気象庁から10～12月の3ヵ月予報が発表される。冬が早く来るほうが景気には好影響。25日は3月期決算銘柄の中間期の配当、株主優待の権利付き最終売買日。27日はいろいろあった通常国会の会期末。
主要銘柄の決算発表は連休の谷間なので少ない。24日は瑞光＜6279＞、25日はあさひ＜3333＞、ジーンズメイト＜7448＞、壱番屋＜7630＞。今週の新規IPOはなし。次回は10月15日で、間があいている。
海外の経済指標は、強いて言えば21日のアメリカの中古住宅販売件数が重要。25日の米中首脳会談で経済問題が重要議題になれば、アメリカからは人民元切り下げの回避、景気テコ入れの財政出動、株式市場の安定化などが要請されるだろう。
21日はアメリカの8月の中古住宅販売件数、22日はアメリカの7月のFHFA住宅価格指数、ユーロ圏の9月の消費者信頼感指数、23日は中国の9月のHSBC改めCaixin（財新）・マークイット製造業購買担当者景気指数（PMI）速報値、フランスの4～6月期の国内総生産（GDP）確報値、フランス、ドイツ、ユーロ圏、アメリカの9月のマークイット購買担当者景気指数（PMI）速報値、24日はフランスの9月の製造業信頼感指数、ドイツの9月のIFO企業景況感指数、アメリカの8月の耐久財受注額、シカゴ連銀全米活動指数、新築住宅販売件数、25日はユーロ圏の8月のマネーサプライM3、アメリカの4～6月期の国内総生産（GDP）確報値、9月のマークイットサービス業購買担当者景気指数（PMI）速報値、ミシガン大学消費者態度指数確報値が、それぞれ発表される。
21日にメキシコ、22日にトルコ、ハンガリー、23日に南アフリカで政策金利が発表される。22～27日にフランシスコ・ローマ法王がアメリカを訪問する。24日にイエレンFRB議長が講演を行う。25日にワシントンDCで米中首脳会談が行われる。25日はアップルの新型iPhoneの発売日。今回は中国でもアメリカ、日本と同じ日に発売され、予約状況は好調。
アメリカ主要企業の決算は、21日にレナー、22日にカーニバル、24日にKBホーム、ナイキ、ベッド・バス・アンド・ビヨンドが発表する予定。
17日、東証が発表した9月7～11日の投資部門別株式売買動向では、5週連続の売り越しになった外国人の売越額が1兆348億円に達し史上第2位だった。これは1987年10月19～24日の1兆1220億円以来の記録で、28年前のこの週は10月19日にNYダウが-22.6％という史上最大の暴落「ブラックマンデー」を起こし、翌20日の日経平均も3836円安（14.9％）と史上最大の下落を喫したが、21日は2037円高と半値戻しした。9月7～11日の週もそれに似て、8日は433円安、9日は1343円高。10日は470円安と、日経平均は激しく上下動した。週間騰落が472円のプラスで終わったのは、暴騰した9日が「バンドワゴン効果」で終盤ワルノリ気味にオーバーシュートしたおかげだろう。
裁定買い残は、4日時点の1兆8476億円まで3週連続で低下していたが、「メジャーSQ」の日の11日時点では一転、2兆3115億円に急反発。信用買い残は3兆2949億円で依然ハイレベル。前週のカラ売り比率が14日42.4％、15日39.6％、16日37.7％、17日37.8％、18日41.0％と相変わらず史上最高水準に張りついているを見ると、メジャーSQを通過しても残念ながら、東京市場の需給の不安定は続いているようだ。
だから、前々週ほどではないが日々のボラティリティが大きかった。たとえば3ヵ月前の6月15～19日の週は同じメジャーSQ明けでFOMCも日銀会合もあるなど前週と状況が似ていたが、日経平均終値の5日間の騰落は19円安、129円安、38円安、228円安、183円高だった。それに対し前週は298円安、60円高、145円高、260円高、362円安と、振幅がより激しくなっている。それが「2万円台ワールド」の泰平の世と、「17000～18000円台ワールド」の乱世の違いだろう。「プチ」とはいえ、パラダイムシフトしたのだ。
その需給状況をひきずったまま、5連休に突入した。今週は5連休明けで取引日は2日間しかない。そして25日は3月期決算銘柄の中間期の権利付き最終売買日である。そこで、過去の「5連休明けの2日間」と、「9月の権利付き最終売買日とその前日の2日間」のデータを検証してみよう。
