女性に人気のアパレル業界。しかし、業界内には寒い風も吹いているようで、2015年のアパレル販売業の倒産は474件（前年比4.6％増）で、2年連続して前年を上回ったことが東京商工リサーチの調べでわかった。全業種の企業倒産（8,812件、前年比9.4％減）が7年連続で前年を下回ってバブル期並みの低水準となる中で、アパレルの倒産は増える傾向にあり、厳しい業界環境を反映した数字となった。倒産企業の扱い品は、卸・小売ともに子供・婦人服が最も多かった。負債額別では1億円未満が約7割、形態別では破産が8割以上を占め、小・零細規模の倒産が目立った。
卸売業は232件（前年比5.9％増）、負債総額は411億600万円（同8.7％増）で、件数は2年連続増加した。小売業は242件（同3.4％増）、負債総額は331億8,600万円（同63.6％増）で、件数は8年ぶりに前年を上回り、負債総額も5年ぶりに増加に転じた。
474件のうち、いわゆるチャイナリスクを要因とする倒産は25件発生した。全体でのチャイナリスク関連倒産（76件）のうち、アパレル販売業が3割以上を占めたことになる。同リサーチでは、「中国国内での人件費や製造コストの上昇によるコストアップが収益悪化に拍車をかけたケースが多く、チャイナリスクの影響を最も強く受けている業種といえる」としている。また、円安関連の倒産は38件発生し、全業種の円安関連倒産（151件）のうち2割を超えた。円安による仕入価格の上昇が響いたもので、生産基地である中国でのコストアップや円安などの脅威に、経営体力の脆い小・零細企業の脱落を中心に倒産が増加した形となった。
日本のアパレル業界は、外資系の低価格ファストファッションブランドの参入などによる低価格化による採算悪化を背景に苦戦が続いている。大手でもワールドなどが経営立て直しに向け、不採算ブランドの廃止や人員削減を打ち出すなど大きな転機を迎えている。「私、アパレルで働いているの」と自慢げに話す女性も減ってしまうのだろうか。（編集担当：城西泰）
