ICT総研は7月6日、2016年度のスマートデバイス市場動向調査の結果をまとめた。スマートデバイスとは、スマートフォンとタブレット端末の総称と定義している。
それによると、2015年度のスマートデバイス出荷台数は、前年度の3,686万台から2.9％増となる3,794万台を記録した。増加ペースが著しかった2013年度までと比べると増加量は少ないが、年度ベースで過去最多だった。
内訳を見ると、スマートフォンが4.8％増の2,899万台と増加した一方で、タブレット端末は2.6％減の895万台と微減。これによりスマートデバイス全体も微増にとどまった形だ。スマートデバイスの3,794万台という出荷台数規模は、ノートPCとデスクトップPCを合算したパソコンの出荷台数規模978万台の3.9倍の規模となる。一時の急増ペースではないものの、フィーチャーフォン（従来型携帯電話）からスマートフォンへの買い替え需要、ノートPCからタブレット端末への買い替え需要は確実に存在しており、スマートデバイスの出荷台数は今後も増加していく。2016年度は3,800万台、2019年度には4,010万台となる見込み。
スマートデバイスを、スマートフォンとタブレット端末に分けてみると、2014年度はスマートフォンが前年より減少してタブレット端末が増加する傾向だったが、2015年度は逆にタブレット端末が微減となり、スマートフォンが増加した。タブレット端末は携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが影響し、スマートフォンはMVNO格安SIMの市場が盛り上がってきたことによるSIMフリー端末の増加などが影響したものと見られる。タブレット端末は2016年度 951万台の出荷が見込まれるが、これはパソコンの出荷台数に匹敵する出荷台数となる。
スマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は、2013年度 19.4％から2014年度には24.9％となるなど拡大傾向にあったが、2015年度は23.6％に縮小した。2019年度には28.4％まで拡大する見込みだという。
フィーチャーフォン（従来型携帯電話）やパソコンと比べると、スマートデバイスの法人市場への浸透は、個人向け市場と比較してまだ途上である。だが、2015年度は、Windows PCとしての利用も可能なマイクロソフト「Surface 3」が法人向けにヒットするなど、法人のスマートデバイス市場は確実に拡大している。法人が重視する運用コストやセキュリティ面への対策も進んできており、法人のノートPCの代替えとしてタブレット端末が選ばれる傾向は今後も続くだろうとしている。
また、ICT総研では、スマートデバイスを含むモバイル端末について、インターネットユーザーに対してWebアンケート調査を実施した。「ユーザーが現在所有している端末は何か」と「1年後にはどんなモバイル端末を所有していたいか」という設問である。回答者は1,105人。
その結果、現在1人あたり平均1.75台のモバイル端末を所有しており、2015年度の同調査（平均1.6台）と比べて平均所有台数が増加した。所有している端末は、スマートフォンが75.6％で最多となり、フィーチャーフォン（従来型携帯電話）が23.3％、タブレット端末（WiFiモデル）が22.3％で続いた。前回調査ではスマートフォンが59.9％、フィーチャーフォンが44.7％となっており、両社の所有率の差はこの1年で開いたとしている。(編集担当：慶尾六郎)
