AI(人工知能)が注目を集めている。様々な分野で導入が検討され、将来的には世の中のほとんどの分野での活用が予測され、我々「人」の仕事の多くが奪われるとの予測もあるほどだ。
今回、富士ソフト＜9749＞は、日本食研ホールディングスとのAIを活用した商品販売予測への取り組みに「Cortana Intelligence Suite」を導入、両社にて日本食研ホールディングス社の商品販売予測に関する有効性を検証したという。
同社は、マイクロソフト社のAIプラットフォームである「Cortana Intelligence Suite」を国内で初めて導入し、さらに、同社製のコミュニケーションロボット「PALRO」に搭載している同社開発のAIを組み合わせた付加価値の高いAIサービスの提供を目指し、検証を進めてきた。
そして、日本食研ホールディング社と共同で、AIを活用した商品販売予測の有効性について検証し、主力商品となる414商品の内、正答率が9割以上の商品数を従来の6商品から156商品にまで増やし、正答率が7割未満でしかなかった商品数を、352商品から167商品にまで減らすことに成功した。これまで人の手によって傾向分析されていたデータに対し、「Azure Machine Learning」での回帰分析に、独自の分析手法と、天気、外気温、カレンダー、イベント情報などといった外部の相関データを組み合わせることにより今回の精度向上を実現したという。
また、未だ正答率の低い商品に関しては、社内SNSや営業日報などの現場の声、及び機械学習の手法を取り入れた傾向分析を追加で行いながら、さらなる精度アップを図っていくとしている。(編集担当：慶尾六郎)
