ＮＹダウは８３ドル高で破竹の１０連騰。アメリカ人が好きなお祭り騒ぎはなかなか終わらない。１５日朝方の為替レートはドル円は９６円近辺、ユーロ円は１２５円近辺で前日とほぼ同水準。政府の月例経済報告が景気の基調判断を３ヵ月連続で引き上げたニュースも入り、日経平均は５６．４９円高の１２４３７．６８円で始まり、すぐに１２日につけた取引時間中の昨年来高値１２４６１円を更新。前場で１２５００円台にもタッチした。為替がやや円安に進み、上海市場が大きく反発したこともあって後場は一段高となり、１２５５０円に何度もタッチした末、１７９．７６円高の１２５６０．９５円の高値引け。星取は３勝２敗でも５日間で２７７．３３円上昇したこの週の取引を終えた。１２５００円台は２００８年９月９日以来。ＴＯＰＩＸは＋１３．４８の１０５１．６５だった。売買高は３８億株で、売買代金が２兆円を超えた日はこれで８日連続している。
業種別騰落率上位は海運、ゴム、陸運、鉱業、繊維の順。マイナスだったのは銀行だけで、騰落率下位は非鉄金属、証券、鉄鋼、情報・通信の順だった。
この日、ひと皮むけたような上昇ぶりを見せたのがソニー＜6758＞で、１６５円高で株価１６００円台を回復し、値上がり率１１位、売買高３位、売買代金１位だった。大和証券が投資判断を２段階引き上げたのが材料だが、思い切った資産売却も投資家の好感を呼んでいる。パナソニック＜6752＞は１３円高、シャープ＜6753＞は８円高、今期２円増配見込みの日立＜6501＞は１１円高、東芝＜6502＞は４円高で、電機株は好調。自動車は日経新聞で「円高修正を追い風に収益回復は鮮明」と書かれたトヨタ＜7203＞は７０円高、ホンダ＜7267＞は９５円高だったが、今や中国関連ともみなされる日産＜7201＞は７円安。ただしコマツ＜6301＞は８円安、日立建機＜6305＞は７円高、ファナック＜6954＞は２９０円高で、中国関連銘柄でも明暗は分かれていた。商社は三井物産＜8031＞１０円高、三菱商事＜8058＞６円高と反発した。
ソニーと並ぶこの日の上昇株が３００円高の信越化学＜4063＞で、ＴＰＰ・農業関連で５６円高のクボタ＜6326＞、１００円高の武田 ＜4502＞、１６０円高の京セラ＜6971＞とともに昨年来高値を更新した。不動産は三菱地所＜8802＞は５９円高で終えたが、三井不動産＜8801＞は４８円安と分かれた。業種別騰落率で唯一のマイナスだった銀行はメガバンク３行が全て下落し、野村ＨＤ＜8604＞は２円高だった。
前日にＴＯＰＩＸの浮動株リバランス調整を終えたＪＴ＜2914＞は５５円安で続落したが、この日は大引け時点でＦＴＳＥジャパン・インデックスが浮動株比率を調整するリバランスが行われた。３２００億円規模の買いニーズがあったといわれ、買い対象の９円高のセブン銀行＜8410＞、８５円高のＪＡＬ＜9201＞、２００円高のＪＲ東日本＜9020＞、２６０円高のＪＲ東海＜9022＞や信越化学が高値引けになっていた。
この日の主役は「海運株」。東証１部上場９銘柄全てプラスで、昨年来高値更新のオンパレード。業種別騰落率でダントツの１位になった。値上がり率ランキングでは１位に６６円高の共栄タンカー＜9130＞、２位に４０円高のＮＳユナイテッド海運＜9110＞、３位に８０円高の乾汽船＜9113＞、４位に２１円高の第一中央汽船＜9132＞、５位に８０円高の明治海運＜9115＞が入って１～５位を独占。１０位にも７０円高の飯野海運＜9119＞がランクインした。売買高ランキングでも２位に９円高の川崎汽船＜9107＞、５位に第一中央汽船、６位に１６円高の日本郵船＜9101＞、８位に共栄タンカー、１２位に１９円高の商船三井＜9104＞が入っている。国際航路の不定期船運賃の指標バルチック海運指数が上昇を続け、この日の午後６時からは安倍首相がＴＰＰ交渉参加を正式表明して貿易の拡大が期待され、船会社の株が一斉に買われ、この日はまるで４ヵ月早くきた「海の日」のようになった。構造不況業種と呼ばれて久しい「ニッポン商船隊」も、待てば海路の日和あり、か？（編集担当：寺尾淳）
