1日、大手百貨店4社が発表した3月の既存店売上高（速報）によれば、消費税増税前の駆け込み需要が膨らみ各社そろって大幅なプラスとなったことが分かった。消費税増税前の駆け込み需要がピークを迎えた3月、時計や宝飾品、美術品やラグジュアリーブランド、また化粧品や衣料品など幅広い分野で売り上げが伸びた。
大手百貨店4社のうち、「大丸松坂屋」を運営するJ.フロントリテイリング＜3086＞は、百貨店事業が前年比34.9％アップで、5ヶ月連続での増加となった。時計や宝飾品の売上高が前年の約3倍、また化粧品やラグジュアリーブランドの売上高が約7倍になるなど、大きく売上を伸ばした。また月末が近づくにつれ肌着や保存食品なども売上を伸ばし始め、結果幅広い商品分野において好調に推移することとなった。
店舗別で見てみると、直営15店と関係百貨店3店すべてが前年の実績を上回り、特に松坂屋名古屋店が前年比57.2％と、顕著な伸長を見せた。それ以外にも、大丸心斎橋店、大丸京都店、大丸神戸店、松坂屋静岡店、博多大丸がそれぞれ前年比30％以上売り上げを伸ばした。
また三越伊勢丹ホールディングス＜3099＞の運営する「三越伊勢丹」も、伊勢丹新宿店などの旗艦店を中心に前年比24.2％のアップ。こちらもやはり消費税増税前の駆け込み需要により、時計や宝飾品、家具や呉服などの高額品をはじめ、化粧品やフォーマルウェアといった様々なアイテムの売上が大きく伸長した。
そして高島屋＜8233＞（単体）は前年比32.7アップ、そしてセブン＆アイ・ホールディングス＜3382＞傘下の「そごう・西武」は前年比22.0％アップであった。
各社とも、4月以降には駆け込み需要の反動減は避けられないとの見通しを持っており、予想される売上の落ち込みを出来る限りカバーするために、独自の自主商品や付加価値の強い商品の強化、またクーポン券の配布やイベントの実施などの対策を打ち出している。そうした対策により集客効果を高め、早期の売上回復を図りたい考えだ。（編集担当：滝川幸平）
