薄毛、脱毛の問題は今や男性だけの問題でないらしい。食生活の変化、そして社会・生活環境の変化やストレスなどで、女性にとっても大きな悩みになってきている。2012年の矢野経済研究所の調べでは、植毛やかつら、育毛サポート、育毛料（医薬品、医薬部外品）など、国内だけでも2000億円程度の市場規模にのぼると推計している。しかし、なかなか決定打となる製品(毛生え薬？)はでてこない。
資生堂＜4911＞は21日、毛髪再生医療の事業化に向けた研究開発の中核となる、細胞の培養・加工を行う「資生堂細胞加工培養センター（SPEC）」を、5月1日に神戸医療産業都市に開設すると発表した。
再生医療は、アベノミクスの成長戦略において、国が法整備・規制緩和により国際競争力のある新産業として育成を図っていくひとつで、同社は毛髪再生医療の事業化に向けて本格研究を進めている。
資生堂は、毛髪再生医療の早期実現に向けて、カナダのバイオベンチャー企業RepliCel Life Sciences（レプリセル社）が研究開発している「毛髪再生医療技術（RCH-01）」について、人口21億人を擁する日本を含むアジアを対象とした技術提携契約を2013年7月に同社と締結した。
この技術は、レプリセル社が10 年以上におよぶ基礎研究・臨床研究を経て安全性を担保して確立し、特許を取得。医師が患者の頭皮から採取した特定の細胞を培養した後、脱毛部位に移植（注入）し、退縮した毛包を再活性化させ脱毛部位の健康な毛髪の成長を促す「自家細胞移植技術」だ。
再生医療は、既存の治療法では対応できない疾患に対して、ヒト由来の組織・細胞を移植して、自己再生能力により治療する方法。患者自身の細胞を用いる“自家細胞移植”と、他人の細胞を用いる“他家細胞移植”の大きく2タイプがあり、同社がレプリセル社から導入した技術は、免疫拒絶などの副作用がなく安全性が高いと考えられている自家細胞移植である。
現在、国内の再生医療の市場規模は90億円程度といわれているが、経済産業省の研究会は2050年には278倍の2.兆5000億円の規模になると予測している。13年1月には、政府の成長戦略のひとつである医療分野において、再生医療の発展に向けた「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」と、医薬品・医療機器の審査・上市を今より早める「薬事法等の一部を改正する法律」が成立した。資生堂は、極めて高い成長が見込まれ、法的整備も進むこの分野に本格的に参入することとした。(編集担当：慶尾六郎)
