マッチアラームが先月行った、未婚の若者2,823名を対象にしたアンケートにおいて、男女ともにおよそ8割が共働きを希望するという回答が出た。これは、自己実現を求めて女性が社会進出し、家庭を持っても仕事を続けることが望まれるようになった一方で、共働きでないと家計を維持できないという現代社会の厳しい側面も見られる。
特に現代の若者は、少子高齢化社会に伴う負担の増加、長引く不況や雇用競争の激化など、産まれたときから厳しい社会環境で育ち、慎重かつ現実的な考えを持っている。
「ドラえもん」に見られるのび太くんのママのように、一昔前までは、母親が専業主婦という家庭が大多数だったが、今や専業主婦は「ぜいたく」とさえ言われる時代。共働きの世帯数は年々上昇の推移を辿っており、今や1,000万世帯を越え全体の半数近くに迫っている。
一方で、ブライダル総研が2年前に、既婚者2,000名を対象に実施したアンケート調査で、収入の増加は夫婦満足度には関係しないと発表された。注目すべきは、年収が1,000万円を越える世帯において、「非常に満足している」と回答した割合が、他よりも低いということだ。夫婦の満足度には収入ではなく、コミュニケーションやスキンシップの多さが影響を与えると考えられる。さらに平成25年度の厚生労働白書によると、「結婚し子どもを持つが、結婚あるいは出産の機会にいったん退職し、子育て後に再び仕事を持つ」という「再就職コース」の希望が2002年をピークに横ばいであるのに対し、「結婚し子どもを持つが、仕事も一生続ける」という「両立コース」は上昇を続けている。その背景には育児支援や保育施設の充実が進んだことも挙げられるが、今後いっそう夫婦ともに家庭に費やす時間は減っていくものと考えられる。
経済活動なしに家庭は支えられないが、そもそも家庭を成す根幹には夫婦や子どもという家族関係の充実が目的にある。特に子どもが産まれたことをきっかけにして起こる夫婦の危機は「産後クライシス」と呼ばれるほど深刻だ。出産を経て、育児に家事に仕事にと共働きの妻の負担は、一気に増加する。妻の仕事量を調節したり、家事や育児を外注したりするなどで、負担を軽減することは可能だが、夫側がいかに対応して夫婦のコミュニケーションをとっていくかが重要なカギとなりそうだ。（編集担当：久保田雄城）
