エンジニア人材サービスのVSNは、全国10～50代の男女（回答計2222名）を対象に、インターネットリサーチ「消費に関する意識調査」を実施した。同調査、スマートフォンアプリの項目によると、半数以上（52.1%）の人が無料アプリのみの利用している状況が明らかとなった。
エンジニア人材サービスのVSNは、全国10～50代の男女（回答計2222名）を対象に、インターネットリサーチ「消費に関する意識調査」を実施した。同調査、スマートフォンアプリの項目によると、半数以上（52.1%）の人が無料アプリのみの利用している状況が明らかとなった。また、有料アプリを利用している人に、どのようなアプリを利用しているかをたずねたところ、「ゲーム」、「音楽配信」の割合が高かったほか、「仕事効率化関連」、「ブック・書籍」、「教育・語学」といったものも上位に入っており、特に50代以上の男性で見ると「仕事効率化」がトップとなった。
マイナビニュースが会員（回答計305名）を対象に、アプリやWebサービスに課金できる上限額を調査したところ、「課金しない」が27.5%で最も多く、「100円」が23.0%、「500円」が13.8%、「1000円」が10.2%とそれに続いた。回答に対する理由では、「課金しない」人では「余裕がない」「課金してまでやるつもりはない」といったものがあり、「100円」までは課金できる人でも、「できれば課金したくない」というスタンスが基本だった。これに対して「500円」まで課金できる人では、「実用性の高いものなら、ゲームなら、音楽配信サービスなら、マンガなら課金できる」といった内容だった。「1000円」までなら課金できる人についても「定額ストリーミングサービス以外は無駄」「ゲームに課金するがそれ以上の金額はかけたくない」といった内容で、500円以上のまとまった課金をする人も、自分にとって価値があると考えるもの以外での課金は「無駄」だと考えていることが窺い知れる。
上記2つの調査結果から、多くの人がスマホアプリやWebサービスに対して0～100円の線引きを設けていることがわかる。実際、無料でも活用できる優良なアプリ・機能がたくさんあり、これらに制限して娯楽や学習、情報収集といった目的を果たしていると考えられる。その次に多い500～1000円なら課金できる人では、趣向に限定して課金し、上限金額を設定しているようだ。定額ストリーミングサービスやゲームにこの価格帯のものが多いことも、500～1000円までが課金の上限となっている人が多い理由だと考えられる。スマホアプリやWebサービスをうまく活用することで、誰もがじゅうぶんな恩恵が得られる状況において、情報のデフレ化は自然な流れ。上限額を設けることで課金沼に陥るリスクを避ける役割も果たしていると考えられる。（編集担当：久保田雄城）
