スマートフォンの2016年 iPhone 7が登場、Galaxy 7 Noteでは爆発も

2016年12月30日 21:31

画・10月開始のApple Payか_新たなスタンタ_ート_になる可能性

Appleは2016年9月7日にApple iPhoneの新型であるiPhone7(ディスプレイサイズ:4.7インチ)/7Plus(ディスプレイサイズ:5.5インチ)を発表した

 Appleは2016年9月7日にApple iPhoneの新型であるiPhone7(ディスプレイサイズ:4.7インチ)/7Plus(ディスプレイサイズ:5.5インチ)を発表した。国内では2016年9月16日に発売された。

 iPhone 6からiPhone7へと進化したところは以下のような点である。CPUをクアッドコア(4コア)の64ビットのA10 FusionプロセサとM10 Motionプロセサに強化している。A10では、4つのコアを高速処理を行う2コア、高効率での処理を行う2コアと役割を分けることで、高性能、省電力性の両立を実現。処理性能はiPhone 6と比較して2倍(処理速度)、省電力性能も大きく向上させている。またグラフィックスの処理速度はiPhone 6の3倍としている。

 さらにバッテリ性能も改善しており、動作時間はiPhone 6S比較で2時間程度長くなっている。カメラに関しては、700万画素(フロントカメラ)、F1.8レンズ、光学手ぶれ補正機能が搭載されている。さらに広角レンズ、望遠レンズという二つのレンズを搭載したデュアルレンズカメラモデルも用意されている。ディスプレイに関しては、明るさ(輝度)をiPhone6から25%高めている(625cd/m2)。

 イヤホン端子も廃止されている。Lightning接続のイヤホンが付属するほか、Bluetoothでの接続も可能となっている。同端子を廃止することは、耐水・防塵機能の強化につながっている。防塵・防水規格であるIPレベルで「IP67」レベルの性能を実現している。“67”のうち、“6”は防塵についての最高レベルで、粉塵が内部に侵入しないことを意味している。“7”は防水性能のレベルを示しており、水面下15㎝~1mに30分間浸かっても問題ないことを意味している。このため、水に落とした場合などダメージを抑えることができるようになっている。

 ソフトウェア面では、iOSの最新版iOS10が搭載されている。iOS 10は、「マップ」を日本国内の交通機関の乗り換え案内に対応するようにするなど標準アプリを強化、さらに新たに管理システムHomeKitに対応する照明やカメラ、センサなど対応する家電を一元管理、遠隔操作できる「ホーム」アプリなどが追加されている。

 注目を集めているのがNFC(Near Field Communication:近接通信)機能であるFelicaの搭載である。これにより、Suicaなどの非接触型電子決済機能、いわゆる「おさいふケータイ」機能がiPhoneでも使用できるようになる。またAppleの提供する電子決済サービスであるApple Payも使えるようになる。このようにAndroid端末と比較して、iPhoneが弱みとされていた点を補う手堅い進化を遂げたといえる。

 iPhoneと競っているsamsung ElectronicsのGlaxyシリーズでは、2016年8月に発売した最新機種であるGalaxy Note 7が発火・爆発する事件が相次いで報告された。samsungでは、当初、爆発の原因はバッテリにあるとして製品のリコールを行い、従来製品からバッテリを取り換えた製品への交換に乗り出したが、交換後も爆発が起こった。このため、2016年10月には同製品の販売を中止を発表している。Samsungからは原因に関する正式な発表は行われていない。

 なお、Galaxyシリーズでは2016年初めにGalaxy S7(5.1インチOLEディスプレイ)/Galaxy S7 edge(5.5インチOLEディスプレイ)を発表している。プロセサにはクアッドコアのQualcomm Snapdragon 820、メモリは32GB、大容量バッテリを搭載している。同製品は発売以来、好調を維持していた。しかし、Galaxy Note 7のトラブルが、Galaxy S7/Galaxy S7 edgeの売り上げにも影響を及ぼしているものとみられる。

 中国のスマートフォン・メーカーが低価格を武器に売り上げを伸ばしている。2016年にはスマートフォンメーカーシェア上位10社のうち、7社を中国企業が占めているものとみられる。中国企業ではHuawei、Xiaomi、Lenovo、TCL、Oppo、BBK/ViVo、ZTEが上位を争っている。中国製スマートフォンは売り上げを伸ばしている。(編集担当:慶尾六郎)