富士キメラ総研がディスプレイデバイスの世界市場調査。24年度の市場規模は14.8兆円で7.8%増と予測
既に5Gの販売が中・米で本格化しており、日本では来年2020年から本格化する模様だ。通信テクノロジーの進歩で世界地図は大きく変わっていくであると予想されるがまた端末ディバイスの生産を支えるパーツのテクノロジー発展もめまぐるしいものがある。現在の端末の主流はスマートフォンであるがスマホはもとより他のディバイスでも出入力レベルでディスプレイ・テクノロジーの存在は大きい。
マーケティング・コンサルテーションの富士キメラ総研はAMOLEDが牽引し拡大が期待されるディスプレイデバイスの世界市場を調査し、その結果を「2019 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望（上巻）」として取りまとめ、2日にその内容の一部を公表した。
レポート要旨によれば、18年のディスプレイ世界市場は中小型AMOLEDが枚数ベースでは増加したものの大幅な単価の下落により2桁減となったことや、大型TFTのタブレット端末向けの減少により縮小した。19年も大型TFTがTV向けパネルの供給過剰による単価下落や中小型TFTがスマートフォンにおけるAMOLEDの採用増加により縮小した。このため19年の市場規模は前年比4.3％減の13兆1693億円になると見込まれている。
大型AMOLEDはOLED-TV向けが牽引しているものの全体として苦戦している。一方、中小型AMOLEDはスマートフォンでの採用本格化もあり、単価下落が進んだものの枚数ベースで2桁増が見込まれることから今後は拡大傾向で推移するものとみられる。また、中国の後発メーカーの新生産ラインの稼働、フォルダブルAMOLEDの投入など今後に向けた動きも活発であり市場拡大の兆しが見られる。
今後も大型TFTの縮小傾向は持続するものと見られるが、中小型TFTはスマートウォッチやHMD（ヘッドマウントディスプレイ）などのウェアラブル端末、車載ディスプレイなどで需要が増加し緩やかながらも拡大傾向で推移して行くものと見られている。今後の市場はスマートフォンやTVを中心に他のディバイスでも利用拡大が見込まれるAMOLEDが牽引するとともにマイクロLEDやマイクロOLEDなどの伸びも期待される。
こうした現況を背景に24年には18年比7.8％増の14兆8253億円まで拡大して行くと予測されている。ソフト（通信テクノロジー）とハード（ディバイステクノロジー）の両輪で新しい時代が始まっているようだ。（編集担当：久保田雄城）
