東北大がストレス下児童の身体活動と心理状態の関係について発表。東日本大震災の被災地のデータから分析
自粛疲れなどという言葉も出来た。コロナ禍が長期化し成人でも相当のストレスを抱え込んでいると想像できる。子ども達にとってはなおさらだ。1年という期間も子ども達にとっては大人以上に長い月日に感じられるはずだ。この1年、自粛や緊急事態宣言などといった言葉や大人達の態度から子ども達は大きな不安を感じ取ってきただろう。コロナ禍の自粛の中で友達と外で遊ぶこともままならない状況が続き、そのストレスを発散する機会も乏しい状況が続いている。子ども達の心理状況が悪化しているであろうことは容易に想像でき、何らかの心理学的な介入が必要な時期に来ていると言える。
3月29日、東北大学などのグループが「COVID-19パンデミック下における児童思春期の心理状態と身体活動」について研究レポートを発表し、長期化するコロナ禍で強いストレスにさらされている児童の心理改善の必要性を指摘している。
東北大学病院の奧山純子助教、東北大学災害科学国際研究所の門廻充侍助教、ノートルダム清心女子大学の福田雄講師らのグループは先行研究におけるストレス下の児童の身体活動と心理状態の関係について分析し、適切な身体活動が児童の心理状態を改善することを明らかにした。
レポートでは「児童思春期のストレスは、その後の発達に影響を与え、精神障害に繋がる可能性があることから、心理状態の回復が重要視される」としている。本研究は東日本大震災の被災地でのデータなど過去10年間に報告された368報の先行研究を概観し、心理的ストレス下にある児童の心理状態と身体活動との関連を分析、これから得られた結果をコロナ禍における児童の心理状態の改善に応用するために実施されたものだ。その結果、週に2～4回以上の運動が心理状態を改善させるということを明らかにした。しかし、過度な運動はかえって心理状態を悪化させるケースもあり、定期的で適度な運動が心理状態の改善には重要だとしている。
レポートは結論として「本研究によって児童思春期において身体活動の導入が心理状態の改善につながることが明らかになったことで、今後、COVID-19パンデミックでストレスを受けた児童思春期の心理状態改善の介入が具体的に進むことが期待される」とし、また過去の災害時のデータを現在の児童の心理状態改善に役立てることができることを示唆した初めての報告だとしている。（編集担当：久保田雄城）
