富士経済が「ESS・定置用二次電池の世界市場調査」。2021年は1兆4428億円、前年比43.1%増。再エネ導入支援策などで、ESS・定置用向け蓄電池の採用が拡大している。35年には3.4倍の予測。
コロナ禍で太陽光や風力など再生エネルギーへのシフトが加速している。太陽光や風力など自然エネルギーを利用した発電の問題点は、気象によって発電量が左右されるため、電力需給の均衡を保てず電圧・周波数が不安定となり電動機器の動作不安定や故障につながることだ。この課題を解決するために現在注目を浴びているのが大容量の二次電池電力貯蔵システム(ESS；Energy Storage System)である。
10月6日、市場調査業の富士経済が「ESS・定置用二次電池の世界市場調査」の結果レポートを公表しているが、これによれば2021年のESS世界市場は1兆4428億円で前年比43.1%の大幅な増加が見込まれている。急速な拡大の背景には世界各国における再生可能エネルギーの導入補助政策の整備などがあるようだ。
用途別に見ると、系統・再エネ併設用向けは系統用を中心とした蓄電システムの増加により7145億円と見込まれ、前年比80.8%の大幅な増加だ。住宅用蓄電システムは、日本や欧州、米国、豪州が主要な市場となっているが、コロナ禍での在宅時間の増加が各地域での蓄電システムの需要を押し上げ、これに伴い搭載される二次電池市場の規模は1481億円、前年比13.5%の増加になると見込まれている。業務・産業用向けでは、蓄電システムが米国など北米でのデマンドチャージ対策のピークカット用途（契約電力量を超えた場合に電力をカットし蓄電池で対応する方法）などで需要が伸びており前年比24.1%増の711億円が見込まれている。
今後はカーボンニュートラル実現に向け再生可能エネルギーの導入が加速し、蓄電システムの需要が拡大する見込みで、これに伴い二次電池市場も大きく拡大すると期待される。特に系統・再エネ併設用向けでは太陽光や風力発電システム用が拡大する見込みだ。住宅用向けは世界的な住宅太陽光発電促進の流れや日本でのZEH住宅の推進、災害時の電力インフラ強化のほか、住宅用蓄電システムの低価格化も相まって二次電池も拡大するとみられる。また、日本では24年に再エネを含む電力の需要予測量と発電量測量などとの誤差を調整するため、電力管内を超えて取引する需給調整市場が開設される予定で、これに伴い二次電池の需要も増加するとみられる。
以上のような背景からESSの世界市場は35年に3兆4460億円、20年比で3.4倍に達するとレポートは予測している。（編集担当：久保田雄城）
