会員会社など460名あまりが参加した「第14回ジャーブネット全国大会」ジャーブネット宮沢俊哉主宰（アキュラホーム社長）
日本の住宅は多くが木造建築だ。なかでも「戸建て新設住宅の70％以上が木造住宅で、そのうちの60％は地域に根ざした小規模な工務店が建てている」
これは、「第14回ジャーブネット全国大会」シンポジウムで最初に演壇に立って講演した京都大学大学院工学研究科の高田光男教授の講演冒頭の発言だ。「しかしながら、この20年で大工の数は半減。木材自給率はわずか27％でしかない。木造建築の技能者の確保・育成は急務で、さらに新しい技術開発・指導が必要。今後、地域産木材の活用も重要だ」と高田教授は続けた。
まさに1998年、ジャーブネットが発足した際にテーマとなった「地域工務店・地元ビルダーたちの匠の技術を結集するネットワーク」が高田教授の示した問題解決の糸口、ひとつの回答となり得るわけだ。ジャーブネットの宮沢俊哉主宰（アキュラホーム社長）が発足当時に掲げたビジョン「匠の心のルネサンス?職人技の復興」「ネットワークによる開発力と購買力を持つ」に、既に現状問題を解消する回答が含まれていたのだ。
ジャーブネットの会員は現在338社、うち277社が地域工務店で残りがサプライヤーなどの協力会社。昨年は「日本最優良ビルダーネットワーク」を基本方針に据え、「安心安全」で「環境に配慮」した住まい作りを加盟全社で目指した。結果、昨年は7638棟の住宅建設受注を達成、2007年に工務店１社年間受注14.6棟だったものが20.6棟に達し、１社平均年間20棟の目標値をクリアした。過去５年間で堅実に伸ばしてきた努力の結果である。これは、2009年にスタートしたリーディングプロジェクトでリーディングメンバーが掲げた目標「自己資本率30％」「営業利益率10％」「無借金経営」「後継者育成・事業継承」が結果を残し、ジャーブネット全会員を牽引したからからだ、と宮沢俊哉氏。
2012年の結果をうけて2013年の方針を「経営道と匠の心（技）を極め、全社が『現代の名棟梁』を目指す」とした。そのために優良ビルダーによる実践的な情報提供、研修、キャラバンなどを実施。「家業から企業へ転換」して経営基盤を築くための「永代ビルダー塾」の推進を図る。またこれまで行ってきた「KAIZEN（かいぜん）プロジェクト」を強化し、改善策を会員にフィードバックする。同時に木材の良さを引き出す活動も推進する。さらに「戦略商品開発」で本社と８事業部が試行棟を開発し、情報を順次会員に展開・共有するという。第一弾として２棟９月に完成する予定だ。
「不動産・建売業者は上物、 建築家やデザイナーは作品、大手住宅メーカーは商品と呼んでいる住宅を、私たちは “住まい”と呼んでいます」と語った宮沢俊哉氏の言葉にまさに「名棟梁」を感じた。（編集担当：吉田恒）
