今年の夏のボーナスの用途は、ITデジタル家電購入意欲と海外旅行が増加している。MM総研は、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,092人を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施、その結果をまとめた。
Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた回答者は15.3％を占め昨冬の13.7％からやや増加した。「昨夏より減少する」との回答は9.3％でこちらも昨冬の8.7％から若干増加する結果となった。
今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」との回答が10.3％と、昨冬の13.3％からやや減少したのに対し、「下がった」との回答は22.3％と、昨冬の21.7％に比べ若干増加する結果となった。今夏も昨夏に引き続き大手企業を中心に、業績回復を背景にボーナスの増額に踏み切る企業が増加しており、そのことが本調査におけるボーナス支給額の改善に繋がっているとしている。一方で円安の影響などから、輸入品を中心に値上げに踏み切る商品が続出していることもあり、消費者の購買意欲は昨冬に比べて若干の減少となっている。
また、今夏のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の32.8％で昨夏の39.8％から減少しており、昨冬の37.3％と比べても減少している。「貯蓄・運用」は58.2％、「ローンなどの支払い」は21.6％となった。今夏に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も24.8％おり、ボーナスの使い道を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用などに回すかを決めかねている就業者が一定数いるという。
そして、この夏のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「海外旅行」であった。特に「ITデジタル家電」は昨夏の25.4％から今夏は33.7％と8.3ポイント上昇している。特に「ノートパソコン」「スマートフォン」「薄型テレビ」「デジタルカメラ」といった主力商品の購入意向が昨夏と比較して増えている。
「海外旅行」は昨夏比5.1ポイント増加の12.2％、「自動車」も昨夏比2.2ポイント増加の3.1％となった。一方、「国内旅行」は昨夏比7.7ポイント減の33.3％、「外食」は昨夏比7.0ポイント減の20.1％、「衣類・服飾品」は昨夏比3.1ポイント減の21.4％となり、明暗が分かれたとしている。
ITデジタル家電の購入意欲ランキングを見ると、「ノートパソコン」と「スマートフォン」が全体の9.9％を占めトップで並び、次いで「薄型テレビ」が3位（9.2%）だった。以下、「デジタルカメラ」（6.5％）、「デスクトップパソコン」（5.4％）が続いた。
昨夏と比較すると、全体的に増加している商品が多いが、特に「スマートフォン」の購入意向の増加率が高い。2年前にNTTドコモが打ち出した「ツートップ戦略」で販売したスマートフォン端末の買い替え時期に当たることや、「格安スマホ」と言われる低価格のSIMフリースマートフォンのラインアップが充実してきたことが影響している。(編集担当：慶尾六郎)
