アドビは、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を発表した。この調査はアドビが米国、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、日本の6カ国の18歳以上の1万2千人を対象に実施したものだ。
アドビは、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を発表した。この調査はアドビが米国、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、日本の6カ国の18歳以上の1万2千人を対象に実施したものだ。
この調査で、日本のミレニアル世代（1980年代から2000年代初頭生まれ）の約8割（82%）がオンライン上のコンテンツの信ぴょう性を疑わない傾向にあることがわかった。また、情報を得る時間が例えば1日に15分程度に限られている場合、日本人の約8割（79%）が「長めの記事を読むより、話題となっている短めの記事を数多く閲覧したい」と回答しており、世界平均の63%を上回る結果となった。
この調査によると日本人は、平均して2つのデバイスを使用し、6つのサービスから情報を得ていることがわかった。毎日アクセスする情報源としては、「Facebookなどのソーシャルメディア」（28%）、「YouTubeやVineなどのオンライン動画プラットフォーム」（25%）、「企業のEメールニュースレター」（21％）、「Twitter」（19%）が上位にランクインしている。
オンライン上のコンテンツの信頼性に対してどの程度疑問を持つかを尋ねたところ、世界では約半数の消費者が写真や画像が加工されていないか、記事が偏っていないかを疑うのに対し、日本では30%という結果が出た。
特に、日本のミレニアル世代の82%は、オンライン上で投稿するコンテンツが正確もしくは適切かどうかを検証しないと回答している。この数値は調査国の中でも最も高く、世界平均の58%を大きく上回っており、情報の信頼性や客観性を検証しない傾向があることが判明した。
コンテンツの信頼性とは具体的に、ビデオが加工されていないかを疑問視すると偏った記事ではないかと疑問視するが30%（世界平均は45%と48%）、写真が加工されていないかを疑問視するが29%（世界平均44%）について尋ねている。
ネット情報の8割を鵜呑みにするということは、例えばある悪意に溢れた「根源的な悪」とも呼ぶべきものが情報操作を企んだ場合に、それを見逃す可能性が非常に高くなるというリスクをはらんでいるのではないか。（編集担当：久保田雄城）
