2016年早々から商用水素ステーションの完成が相次ぐなど次世代エネルギーの萌芽が見える。
燃料電池自動車向けの水素ガスを巡る動きが加速してきた。2016年早々から商用水素ステーションの完成が相次ぐなど次世代エネルギーの萌芽が見える。
大阪ガスは、京都市に「上鳥羽水素ステーション」が完成して3月30日に開所すると発表した。ステーションの本体は、水素を供給する設備を搭載したトレーラー。専用スペースに固定され、やって来た燃料電池自動車に水素を販売する。トレーラーに充填される水素は、都市ガスから水素を製造する装置「HYSERVE-300」のある「北大阪水素ステーション」で製造されたもので、トレーラーが自走して補充に行くというスタイルになる。北大阪を「マザーステーション」、上鳥羽を「ドーターステーション」とする「マザー＆ドーター方式」と呼ばれ、水素ステーションの稼働率を向上し、より効率的な運用ができるという。
また、東京ガスは2月8日、「浦和水素ステーション」の営業を開始した。東京ガスが埼玉県で水素ステーションの営業を開始するのは初めてだが、都内では、すでに練馬と千住で運営している。東京ガスの天然ガススタンドに水素ステーションを併設したスタイル。水素ステーションと天然ガススタンドを併設することで、維持管理コストの低減、敷地の有効利用などのさまざまなメリットが期待できるという。
調査会社の富士経済が2015年8月にまとめた「水素燃料・水素燃料関連の国内市場」によると、水素ステーションは2014年12月に燃料電池車が発売されたことで新規設置や運用開始の動きが加速したことと経済産業省の水素供給設備設置補助事業の後押しもあり、2016年度末には累計で約100件の設置が予想されるという。 そして「2020年度ごろに燃料電池車の量産モデルが販売開始となり、その後市場は大きく拡大する。2030年度には累計で1,000件弱の設置が予想される」とみている。
周辺も敏感で、三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険は、水素ステーションの運営を取り巻くリスクを包括的に補償する「水素ステーション総合補償プラン」を共同開発し、2月から販売を本格化させた。
電気で走る自動車が珍しいと思っていたら、いつの間にか水素で走る自動車の時代になりそうだ。その前に、まずは723万円（トヨタのMIRAI）というクルマの価格が受け入れられるのか、これから庶民的な価格になっていくのか、少々注目だ。（編集担当：城西泰）
