インフォテリア＜3853＞は、タブレット・スマートフォンが上場企業でどのように活用されているのか、活用の実態・活用効果を調査するため、2016年2月に上場企業社員1,000名にWebアンケートを実施した。その結果、タブレットによる上場企業の「ワークスタイルの変革」が着実に進行し、高い活用効果が現れていることがわかったという。また、スマートフォンの活用についても今後の高い期待が伺えたとしている。
上場企業に対しタブレット導入状況を調査したところ「2015年までに初期導入」が57%となり、また「今後の導入予定あり」まで含めると全体の73%を占め、上場企業の多くでタブレット導入が進んでいることがわかった。また業種別に見ると最も導入されている業種は「電気・ガス・水道」、「流通・小売」、最も導入されていない業種は「教育・学習支援業」、「広告・出版・印刷業」との結果となった。ただし「教育・学習支援業」は初期導入率が低いものの2016年以降の導入予定数が最も多く、今後導入が進む業種と言えるとしている。
次に企業内のタブレット活用状況であるが、「充分活用されている」は全体の13%となったが、「ある程度活用されている」までを含めると71%に達した。なお、タブレットを「全社員に貸与している」ケースでは、「充分に活用されている」が全体の48%、「ある程度活用されている」まで含めると92%と、「特定部署のみに貸与」や「特定社員のみに貸与」のケースに較べ、大変高い活用状況となっている。
また、タブレットビジネス活用のために導入しているソフトウェアの第1位は「オフィスソフトウェア」、第2位は「コンテンツ管理（Handbookなど）」、第3位は「PDFビューア」という結果となった。この結果からも「ファイル」をタブレット上で利活用するためのソフトウェアが上位に挙がっていることが分かりるとしている。
企業のタブレット導入効果の第1位は「業務処理の改善、効率化」、第2位は「社内コミュニケーション、情報共有の向上」、第3位は「顧客への迅速な対応」となった。(編集担当：慶尾六郎)
