IT専門調査会社 IDC Japanは、国内IoT（Internet of Things）市場におけるテクノロジー別の予測を発表した。
IDCでは国内IoT市場の市場規模について、2015年の支出額は約6.2兆円で、2020年の支出額は約13.8兆円になると予測している。国内IoT市場のうち、IDCでは「主要ユースケース（用途）」に対するユーザー支出額を「ハードウェア」「コネクティビティ」「ソフトウェア」「サービス」の4つの「技術グループ」に分類して市場予測を行っている。
国内IoT市場の主要ユースケースにおける4つの技術グループに対する支出額の内訳として、2015年時点において支出額の半分以上を占めるのは「ハードウェア」と「コネクティビティ」。これは10年～20年ほど前から、製造業の工場などで、さまざまな組込み系産業機械の稼働状況を監視するようなユースケースが既に数多く存在していたことに起因する。すなわちITの活用が各産業に未だ浸透していなかった時代においては、IoTの利用用途は「産業機械の状態をセンシングする」または「産業機械の異常を知らせる」といった単純な用途が中心であり、したがってハードウェアとコネクティビティといったIoTに最低限必要な技術グループへの支出額が相対的に大きくなっている。
一方で予測期間の後半では、「ソフトウェア」や「サービス」といった技術グループへの支出額割合が急速に増加し、2020年には約6割に達すると見込まれる。これはIoTを活用する上での技術障壁やコスト障壁を大幅に軽減するIoTクラウドプラットフォームや、ネットワークにつながった機器の故障予測などを実現するアナリティクスソフトウェア、およびそれらに付随するさまざまな導入サービス／運用サービスといった技術要素に対する支出が急速に成長するためとIDCではみている。
IDC Japan コミュニケーションズ マーケットアナリストの鳥巣悠太氏は「企業の事業部門におけるIoTへの関心が急速に高まる中、ITベンダーは各産業分野におけるユーザー企業のビジネスプロセスに対する理解を深めることが喫緊の課題となりつつある。その課題を解決する上で、ITベンダーは特定の産業分野に精通するパートナーとの連携を強め、企業に対して、ソフトウェアやITサービスといったIT分野のみでなく、OT（オペレーションテクノロジー）の分野も含めて、IoTソリューションの有効な営業／提案を行うべきである」と述べている。(編集担当：慶尾六郎)
