世界で広がりを見せているプログラミング教育。日本でも、小学生からのコンピュータプログラミングに関する教育の充実が検討されている。文部科学省は有識者会議を設置し、6月中にも精力的な議論を行うという。
コンピュータは人間に指示された通りのことしかできないため、コンピュータが理解できる言葉であるプログラムを作り、指示を与える必要がある。この行為をプログラミングといって、子どもの習い事としても注目が集まっているという。「ケイコとマナブ」のお稽古ランキング2015では、パソコン関連（プログラムなど）が小学生高学年の習わせたいランキングの8位に。海外でもIT先進国を中心に、5～7歳ごろの幼少期からのプログラミング教育の必修化が進んでいる。
イギリスには、IT機器の使い方や情報モラルを学ぶ「ITC」という教科があったが、14年9月の新年度からプログラミングを含む教科「コンピューティング」に改訂。対象は義務教育の5～16歳で、G20諸国の中で初めて義務教育でのプログラミング教育の全国導入を実現した。
日本でも、小学生からのコンピュータプログラミングに関する教育の充実が検討されている。文部科学省は有識者会議を設置し、6月中にも精力的な議論を行うという。別に審議している次期学習指導要領（今年の1年生が5年生になる20年度）に反映させたい考えだ。
今後、あらゆる電化製品などとインターネットをつなぐ（IoT）や人工知能（AI）などの発展が見込まれているため、情報人材の育成が急務である。次期指導要領の審議でも、中学校の技術・家庭科や高校の情報の教科でプログラミング教育を盛り込む方向で固まっていたが、小学校はノーマークであったため、小学校からの必修化に向けて有識者会議を開くことが表明された。
しかし、次期指導要領では、現行の教科などの学習内容や授業時数を変更せず、思考を活性化する学習形態「アクティブ・ラーニング」を取り入れる方針で、授業で扱う内容がパンク寸前になっている。新たな教科として追加される高学年の「英語」や中学年の「外国語活動」についても、授業のコマを増やすのではなく、10～15分の短時間授業にするなどして、各学校で工夫が必要だ。その状態で、プログラミング教育の時間を割くのは簡単なことではない。
子ども達が大人になる頃には、今以上にコンピュータの存在感が増していることだろう。そういった意味でプログラミング教育は必要とも思えるが、教科が増えるほどに学力の格差が広がらないかという心配が出てくる。子ども達の将来の選択肢を豊かにするためにも、学校任せにせず保護者らの支えが不可欠だろう。（編集担当：久保田雄城）
