富士経済は、国内14分野138業態の外食産業市場を調査・分析した。今回は、ファストフード、テイクアウト、ホームデリバリー・ケータリング、交通機関、レジャー施設、給食の6分野67業態の市場についての調査結果を報告書にまとめた。
それによると、ファストフード市場は2015年に牛丼が「すき家」の深夜営業再開や、上位チェーンの“ちょい飲み”需要獲得により回復したものの、ハンバーガーの縮小がさらに進んだことで、前年割れとなった。2016年はハンバーガーが回復に向かうとみられ、前年比3.4%増の3兆458億円が見込まれるという。
テイクアウト市場は2015年に「セブン‐イレブン」や「ローソン」がカウンタードーナツの導入を進めるなど、CVSテイクアウトフードの好調がけん引し、拡大した。2016年は2013年以降急速に拡大してきたポップコーン専門店がブームの一巡で横ばいが見込まれるなど、伸びがやや鈍化するとみられる。
ホームデリバリー・ケータリング市場は、2015年に「ドミノ・ピザ」が出店強化やテイクアウト需要を獲得したことで宅配ピザが好調となったことや、高齢者人口の増加に伴って利用者が増えたことで病者・高齢者食宅配が微増となった。宅配スタッフ確保が年々困難さを増す中、2016年もこれらの業態がけん引し、市場は拡大が見込まれる。
交通機関市場は2015年に機内食や客船食堂など、多くの業態がインバウンド需要により伸び、拡大した。近年減少が続いていた列車内食は北陸新幹線の長野‐金沢間の開業やレジャー需要の増加もあり好調となった。2016年も引き続き、市場は拡大が見込まれる。
レジャー施設市場は、2015年に好天に恵まれたことで、屋外型施設であるゴルフ場やレジャーランドなどが好調となったが、不採算店舗を整理する動きが強まったカラオケボックスなどや、深刻な雪不足から営業日数が減ったスキー場はマイナスとなり、縮小した。2016年も引き続き屋内型施設での不採算店舗の整理が進み、市場は縮小が見込まれる。
給食市場は2015年に苦戦の続く産業給食や学校給食などが縮小したものの、高齢者福祉施設給食が利用者や施設数の増加を背景に好調となり、微増となった。2016年も高齢者人口増加に加え、介護サービス需要の高まりにより、引き続き拡大すると見込まれるとしている。
注目の市場としてプレミアムハンバーガー市場がある。客単価1,000円以上1,500円未満のチェーン・店舗を対象とした。2015年は11月にアメリカで急成長を遂げている「シェイクシャック」がオープンしマスコミに取り上げられたことや、10月にフレッシュネスが「クラウンハウス」、11月にはモースフードサービスが「モスクラシック」をオープンさせるなど、ハンバーガー大手チェーンの参入も活発となり、市場は前年比23.4%増の58億円となった。
2016年は「カールスジュニア」のオープンによってさらに注目が集まっており、話題性の高さやプレミアム感が消費者の支持を受けており、前年比に24.1%増の72億円が見込まれる。
また、とんかつ・かつ丼市場は、客単価400円以上1,500円未満のチェーン・店舗を対象とした。2015年は「かつや」「松乃家」を中心とした上位チェーンによる出店増などで市場は拡大した。また、手頃な価格でとんかつ・かつ丼を楽しめるということで、主婦層などのテイクアウト需要獲得につながったとしている。(編集担当：慶尾六郎)
