GfKジャパンは、家電量販店における暖房器具の販売動向について発表した。
気温の低下に伴い、暖房器具の販売が伸長している。2016年の暖房器具の販売台数は、店頭に商品が出始める9月こそ前年を下回ったものの、10月では前年比2%増、販売が本格化する11月では同13%増となった。16年の11月は東京で観測史上初の積雪が記録されるなど、各地で平均気温が前年を下回ったことが影響した。
11月の暖房器具販売の詳細をみると、販売の7割強（台数ベース）を占める電気暖房器具は台数前年比15%増、石油暖房が同11%増と、電気暖房の方が伸び率が高かった。
11月はその他の空調機器販売も好調であり、近年暖房性能の進化が目立つエアコンは台数前年比8%増、冬場に暖房器具と併用されることの多い加湿器は同35%増となった。
11月の暖房器具販売は全国的に前年を上回ったが、「北海道・東北」地区では台数前年比19%増、「関東・甲信越」 地区では同21%増と特に大きく伸長した。これらの地区では11月の気温が前年11月より3℃程度低く、また、10月との気温差も7～8℃と大きかったため 、購入が喚起されたとしている。
暖房器具は、センサー機能、省エネ機能、加湿機能など、進化が続くが、年間販売台数は12年度以降減少傾向にある。背景には暖房性能が向上したエアコンや床暖房の普及がある。こうしたことからリビング等でのメイン暖房としては大幅な需要拡大が見込みづらい状況にあるが、パーソナル暖房や脱衣所やトイレを始めとする小部屋での需要は今後も期待される。暖房器具の販売ピークは年間販売の3～4割を占める12月であるが、今後も気温の追い風を受け販売を伸ばせるか注目されるとしている。(編集担当：慶尾六郎)
