米ボーイング社は今のまま航空交通量が増加し続ければ今度20年で新たにパイロットが63万人必要になるという試算を発表。経済活動への影響も懸念されている。
航空機の発展によって多くの人が海外旅行に行くことができ、年々利用者は増加している。しかし、毎年多くの人が航空機を利用している一方でパイロットの数は増加していないのが現状だ。米ボーイング社は、このまま航空機の利用が増えていくと2016年から35年の間に63万人ほどのパイロットが新たに必要であると発表している。
その理由としてはパイロットを目指す人が減少していることと、パイロットの育成が困難になっていることが挙げられる。特にアジア圏で経済状況が良好なことから、アジアの地域だけでも25万人のパイロットが将来的に必要になるとも発表されている。
航空大国の米国でさえパイロットの増加はなく逆に減少傾向になっている。特に航空会社の中でも主力となっている空軍出身のパイロットが減少し、10年前は空軍パイロットが約65％占めていたのに対し、その数は年々減少していき、現在は45％ほどにまで減少してきたということだ。日本では団塊世代のリタイヤによってパイロットが減少言われているが、世界的にみてもパイロットが減少傾向にあり、今後も増加の見込みが考えにくくなってきているのだ。
パイロットになるには厳しい教育過程と健康診断を経なければならないので、確かに誰もが簡単になれる職業ではない。しかし、育成方針や過程を変えるなど、改革を行うことでパイロットの育成はもっと効率的に行うことができ、増やすことができると考えられる。
性能も年々向上してきており、航空機自体は将来的にも便利に快適になっていくことは予想できるが、その航空機を操縦する人が減ってくれば、性能も活かしきれず、航空交通全体の利便性にも影響を及ぼすだろう。
また、パイロットが減少すると経済発展にも影響を与えることが予想される。航空交通量が減少すると経済の活性化がうまくいかない場合が生じる危険性も示唆される。将来のことを考えて、今パイロットの減少を止めるための対策と育成の向上を真剣に考える必要がある。安全を確保できる範囲での採用条件の緩和や、パイロット養成に国が補助をするといった施策も場合によっては必要になってくるのかもしれない。（編集担当：久保田雄城）
