国際NGOプラン・インターナショナルは国際協力に関する意識調査を実施。多くの若者が前向きに寄付をしたいと思っている一方、活動内容や成果をもっと提示して欲しいと思っており、団体の努力も必要であることがわかった。
国際NGOプラン・インターナショナルは8月12日の国際青少年デーにちなみ、若者たちの国際協力について意識調査を実施。世界の貧困や人権問題解決のために、どうしたら寄付を集められるかを検討する目的で行われた。
15歳から24歳までの男女231名に調査したところ、70%の人が寄付することに好感を抱いていることが分かったが、人に知られたくないという思いもあるようだ。その理由として、寄付したことをSNSに取り上げられることもあるため、それには抵抗を持つ人が多いようである。また、寄付先を選ぶ際に重視する点としては70%が「活動内容への共感」としており、65％が「お金の使いみちの透明性」を挙げている。「発展途上国か日本の子供達どちらを支援したいか」という問に対しては40%が発展途上国と回答。日本の子供達は23%の選択となり、海外の貧困に対して関心がある人が多い。
大多数の人は寄付をすることは良いことで、自分も行いたいと思っている一方で、寄付したお金の使い道に関して、Webでの成果報告など寄付がどのように使われて、どんな成果を得ているのかを知らせて欲しいと思っているようだ。そのためには、寄付の形を今後変えて行くことも、もしかしたら必要になってくると思われる。国際的な活動への寄付は多くなってきているが、実際にどのような成果を得て、どんな内容なのかということを詳しく知らせなければ、寄付の集まりは難しいのかもしれない。寄付を装った詐欺などもある以上、寄付に対する情報を提供していくことが必要になってくると思われる。
寄付をすることで多くの人や子供達を支援することができるのは確かである。日本円を少し寄付するだけでもある国では多くの食料や衣服を購入することができる。そのため、多くの若者たちには人知れず寄付できてかつ信頼性が高い団体があれば積極的に寄付を行うかもしれない。
人を助ける、支援するという心を多くの若者が持っているため、団体も若者ももっと共感することができれば、多くの人たちを支援することができると思うのである。（編集担当：久保田雄城）
