国内最大手の住宅ローン専門金融機関ARUHIが2017年に実施した「住宅購入の際に最も重視したポイントとその理由」についてのアンケート調査によると、回答者の3割以上が「立地」「アクセスの良さ」「住環境」を重視していることがわかった。
国内最大手の住宅ローン専門金融機関ARUHIが2017年に実施した「住宅購入の際に最も重視したポイントとその理由」についてのアンケート調査によると、回答者の3割以上が「立地」「アクセスの良さ」「住環境」を重視していることがわかった。
また、子育て世代では「治安の良さ」や「学区」、女性の意見としてはリビングの内装や広さ、キッチンなどの設備面も重要視しており、世代や生活スタイル、立場によっても、さまざまな見方や意見があるようだ。そしてやはり、住宅は高額な買い物だけあって、住宅購入費用や資産価値、さらには地震などの災害発生時も踏まえた耐震性や設備などへの関心も高いこともわかった。
立地や交通の便利さなどについては妥協できても、費用や安全は妥協できない問題だ。実際、資金計画的には大丈夫でも、いざ住み始めてみると、光熱費やメンテナンス費用など、生活を維持するためのお金は意外にかかる。例えば、総務省統計局の調査によると、4人家族の電気代は平均で年間141828円。しかし、もしもこれがゼロになるとしたら、どうだろう。それを可能にするのが「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」だ。
ZEHは、断熱性能の向上や高効率な設備システムによって大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅のことで、経済産業省では「2020年までに注文戸建住宅の過半数でZEHを実現すること」を目標に、普及に向けた取り組みを行っている。
ZEH化には通常よりも設備費がかかるが、2018年度の場合、ZEH基準をクリアした住宅には70万円、低炭素住宅の要件を満たすと追加で20万円の補助金を受けることができるので、ほぼ半分の費用負担でZEH化が可能だ。また今年度から「ZEH＋」という、上位の新基準も設けられ、これをクリアすると115万円の補助金が支給される。単純計算では5年ほどで減価償却できることになるから、長期的に見れば、家計への負担も大幅に軽減する。
ゴールデンウィークで賑わう全国の住宅展示場でも、ZEH住宅を勧める住宅メーカーが目立った。しかし、同じZEH仕様でもメーカーによって少しずつ特長は異なる。
例えば、木造住宅のアキュラホームでは「賢く建てる。夢のマイホームデザインフェア」と題し、GWの4月28日～7月31日までの期間、ZEH基準を満たした、太陽光発電7.32kW搭載の「MIRAI ZEH+」を販売している。さらに同期間中は300棟限定で、美しさと性能を兼ね備えた「総タイルの家」を販売。高温で焼かれたタイルは見た目の美しさもさることながら、外壁の塗り替えが不要で、メンテナンスの手間やコストも大幅に抑えることができる。
旭化成ホームズのヘーベルハウスでは、国が定めるZEH基準に加え、ロングライフという視点でZEHを展開。空気を上回る世界最高レベルの断熱性能を誇る旭化成独自の素材「ネオマフォーム」を使用することで、60年以上の耐用年数を実現した。ちなみにこのネオマフォームは安全性や軽量性も高く評価されており、公共建築や医療分野での採用も増えているという。
一条工務店は、標準仕様でZEHの断熱性能をクリアしているだけでなく、高性能な3層窓と断熱材で、ZEH基準の1.4倍のエネルギー削減率を実現。超ZEHと冠した「i-シリーズZero」を販売して好評を得ている。
断熱性能に優れたZEH仕様の住宅は、家中の温度差が小さく、体への負担も少ない。また結露やカビの発生も抑えられるので健康面はもちろん、住宅自体の寿命にも大きく貢献する。さらに、自家発電能力があるので災害にも強い。
総合的にみると、やはりZEH化のメリットは大きい。今後、住宅購入を検討する際にはZEH基準を満たしていることは、必須条件とするべきだろう。その上で自分や家族のライフスタイルに合わせた住宅を選びたいものだ。（編集担当：石井絢子）
