東京医科歯科大と富士通が新型コロナ肺炎患者の重症化や看護師の業務量を予測するAIの共同研究を開始
世界では新型コロナウイルス感染症の広がりの中でAIが大活躍している。とくに中国では無人コンビニや隔離施設でのAIロボットの対応などでAIが活躍しヒーロー的な存在だという。また、シンガポールや台湾などでもAIシステムを利用した感染者追跡システムなどが感染症対策に効果を発揮していると聞く。この点において日本ではAIをはじめICTの利用が世界から大きく遅れをとっていると言われる。もちろん、日本においてもAI技術を利用したコロナ対応システムの構築が急がれている。
2月2日、東京医科歯科大と富士通が新型コロナウイルス肺炎患者の重症化や看護師の業務量を予測するAIの共同研究を開始することを発表した。東京医科歯科大学と富士通は、新型コロナウイルス感染症の診療に関わる医療現場の負担を軽減するシステムを開発するため、新型コロナウイルス肺炎患者の診療情報に基づく重症化予測やそれに伴う看護業務量予測などを行うAIの有効性を検証する共同研究を2月2日から開始した。
この共同研究では、胸部X線写真を用いた新型コロナウイルス肺炎罹患状況を判定するAIや血液検査や病歴などの診療情報に基づき重症化を予測するAI、またこのデータをもとに看護師の業務量をAIで数値化し、病床移動スケジュールも含め幅広くその有効性を検証する。この共同研究によって医療分野におけるDXを進め、医師の診療や看護師の配置計画、病床管理など総合的に医療現場を支援するとともに、コロナ禍における安定的かつ継続的な病院経営への貢献を目指す。
患者数の増加に伴い一般病床も含めた看護師の業務負担は増加傾向にある。患者数や症状に応じて必要になる看護師の業務量を的確に予測し、限られた人員を各病床へ適切に配置することは病床の有効活用といった点から重要だ。本共同研究では、このようなコロナ禍での医療現場の負荷を軽減するため、新型コロナ肺炎の診断や重症化を予測するAI技術と、この予測に基づく看護業務量を予測し、これらを統合することで、医師の診療支援から病床管理まで幅広く医療現場の合理的運営を支援するシステムの有効性を検証する。
日本はベッド数など医療資源が豊富にもかかわらず、公立病院の比率が低いなどの組織的理由で医療逼迫の状況にある。AIの利用により効率的病院経営が実現し、感染拡大によって不必要に社会経済活動を抑制せずに済むようになることを期待する。（編集担当：久保田雄城）
