店内で買い物かごを持つ人々。GeNiEの調査では、日用品のまとめ買いなどで購入予定を変更した人の31.0％が「持ち帰り・運搬が大変だった」と回答しました（画像はイメージ）
今回のニュースのポイント
GeNiEが2026年10月2日に公表した調査によると、直近1年間に日用品をセールやポイント還元に合わせて購入した人は48.0％に上りました。一方で、まとめ買い等を検討した人の46.8％が当初の予定と異なる購入行動を取っており、変更理由（216人対象）としては「持ち帰り・運搬が大変」（31.0％）が最多となりました。物価高の中で節約意識が高まる一方、価格面だけでなく運搬や収納スペースといった物理的な制約が実際の購入行動を左右している実態が浮かび上がっています。
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値上がりが続く生活環境の中、日用品の購入においてセールやポイント還元を待って購入する消費者の行動がみられる一方、安さを期待した「まとめ買い」には持ち帰りや保管場所といった物理的なハードルが存在することが、企業の意識調査から明らかになりました。
GeNiE株式会社は2026年10月2日、「日用品の購入行動と支払い手段に関する調査」結果を公表しました。本調査は全国の20～69歳の男女を対象に実施されたもので、1,000人規模のスクリーニング調査に加え、詳細な本調査（300人）を通じて日用品の購買行動や心理的負担を分析しています。
調査結果によると、直近1年間において「セール・特売日またはポイント還元率が高い日まで日用品の購入を待った経験がある」と答えた割合は48.0％でした。調査回答者の約半数に、セールやポイント還元のタイミングに合わせて日用品の購入を待った経験があることが分かります。
一方で、セールやポイント還元時に日用品のまとめ買いや大容量商品の購入を検討した693人に着目すると、そのうち46.8％は「当初予定していたとおりに購入する以外の行動」を取っていました。この数値は購入そのものを完全に断念した割合ではなく、購入量を減らしたり、購入を延期したりしたケースなども含まれています。
当初の予定どおりに購入しなかった216人を対象に、その理由（複数回答）を尋ねたところ、最も多かったのは「持ち帰り・運搬が大変だった」（31.0％）でした。次いで「自宅に収納する場所がなかった」（26.4％）が挙げられており、安さやお得感があっても、物理的な持ち帰りや保管の負担が購入計画の変更につながっていることが示されています。
さらに、理由の中には「一度の購入金額が大きかった」（25.0％）のほか、「使い切れるか不安だった」（20.8％）や「自宅にまだ在庫があった」（20.8％）といった回答も挙げられました。単価を抑えるためのまとめ買いであっても、一度に支払う総額の大きさや、管理上の不安が判断に影響している様子が窺えます。
なお、金銭面に関する理由（一度の購入金額の大きさ、他の支出との兼ね合い、収入日などの関連項目）を一つ以上選んだ人は、該当する216人のうち41.2％に上りました。価格面でのお得感と、当日の支払い負担との間にある折り合いも重要なポイントとなっています。
こうした買い物の実態に関連し、ファイナンスメディアが2026年10月1日に公表した「物価高と家計に関する調査」（2026年9月実施、国内18歳以上348人対象）では、家計の節約行動として「食材のまとめ買い・特売」を挙げた人が61.2％と最多でした。食品と日用品という対象の違いはあるものの、多くの生活者が特売やまとめ買いを意識している傾向が分かります。
今回の両調査は異なる母集団を対象とした意識調査であり、特定の購買方法の有効性や損益を証明したものではありません。安さに惹かれてまとめ買いを検討する際も、単に購入価格だけでなく、無理なく運べる量か、保管場所が確保できるか、当日の支払い負担に無理がないかといった多角的な視点から判断することが、日々の買い物をスムーズに進める鍵となります。（編集担当：エコノミックニュース編集部／Editorial Desk: Economic News Japan）
