近隣住民同士がコミュニケーションを深めるためのきっかけとして、住民主体で開催される「隣人祭り」が注目されている。
老人の孤独死や孤独な子育て環境、近隣に対する無関心など、近隣住民同士のコミュニティの喪失に起因する社会問題が表面化して久しい。そんな中、住宅大手の積水ハウス ＜1928＞ は、販売中の戸建分譲地やマンション分譲物件において、住民同士がコミュニケーションを深めるためのきっかけ作りの一貫として、「隣人祭り」の開催を提案している。
「隣人祭り」とは、近隣の住民同士が食べ物を持ち寄り、食事をしながら交流を深めるためのイベントで、１９９９年にフランスで始まったものである。２００８年にはヨーロッパを中心とした２９カ国で開催され、参加者は今や８００万人を超えるといわれている。日本でも２００８年に「隣人祭り」日本支部が設立され、同年５月に東京の新宿御苑で近隣の住民約２５０人を集めて開催されて以来、全国各地で広がりを見せている。
積水ハウスは、２００５年に「まちづくり憲章」という独自の指針を定め、環境や景観に配慮するだけでなく、近隣コミュニティの育成を重視した街づくりを推進しており、「隣人祭り」もその一環となる。同社はこれまでも、自社の戸建分譲地やマンション分譲物件のコミュニティの育成を促進するため、様々な住民イベントを行ってきた。しかし、「隣人祭り」がこれまでの住民イベントと大きく異なるのは、同社が主導して開催するのではなく、住民主体の自発的なイベントとして開催を心がけている点だ。住民同士が食べ物を持ち寄ることを第一歩とし、可能であれば、企画・準備段階から住民に参加してもらう。そのため、テントの貸し出しなどのサポートは行うものの、最終的なイベントの開催は住民に委ねることになる。
同社は、２００９年に長崎県の自社分譲地で「隣人祭り」を開催したのをきっかけに、全国の戸建分譲地や分譲マンションなど約３０カ所で実施。さらに、１０月９日から１１月７日の期間にかけて開催している分譲住宅フェア「まちなみ参観日」の会場を中心に、全国７０カ所に開催を呼びかけ、順次実施している。「隣人祭り」の開催によって街全体のコミュニティ強化につなげたい考えだ。
「隣人祭り」に参加した住民からは、「近所の方と仲良くなりたかったけれど、これまできっかけがなかったので大変よかった」や「子育て情報を交換することができた」、「名前と顔が一致したので挨拶しやすくなった」などといった反響が寄せられているという。同社は、今後販売を開始する分譲地においても同様の取り組みを通してコミュニティの育成を進めていく予定だ。
（編集担当：上地智）
