ゴールデンウィークの谷間は売買も日経平均も尻すぼみで中・小型株の物色だけが盛んだった。
ゴールデンウィークの谷間は売買も日経平均も尻すぼみで中・小型株の物色だけが盛ん。
前週末26日のNYダウは11ドル高。1～3月期の実質GDPの前期比伸び率は2.5％で市場予測を下回ったがミシガン大学消費者態度指数は市場予測より良く、アマゾンの決算は悪くてもシェブロンの決算は良いなど経済指標も企業業績も強弱まちまちで、綱引きの結果が小幅高だった。週明け29日のNYダウは、3月の住宅販売保留指数が市場予測を超える上昇をみせたという要素もあったがムードは「イタリアばんざい」で、レッタ大連立内閣の成立を好感し106ドル高で3日続伸。とはいってもユーロの上昇幅は限られ、30日朝方の為替レートはドル円は97円台後半、ユーロ円は128円前半で、26日夕方と比べてドルに対して少し円高、ユーロに対して少し円安になっていた。
取引時間前に発表された国内経済指標は、3月の完全失業率は4.1％で前月比0.2ポイント改善、有効求人倍率は0.86倍で前月比0.01ポイント改善、3月の家計調査の2人以上世帯家計支出は前年同月比5.2％増で3ヵ月連続のプラス、3月の鉱工業生産指数速報値は前年同月比0.2％増で4ヵ月連続のプラス、3月の小売業販売額は前年同月比0.3％減で3ヵ月連続のマイナスだったが、百貨店、スーパーの大型店に限っては3.5％増、コンビニは新規出店が多かったので5.1％増だった。そのように全般的にはいい数字が出ていた。
3連休明けで材料が蓄積し、国内主要企業の決算発表も多く予定され、国内の投資家が連休モードで海外投資家主体の市場になるため荒れるのも覚悟の30日の日経平均は29.31円安の13854.82円と小幅安で始まったが、TOPIXはプラスで始値から「NTねじれ現象」。その状態は前場ずっと続き、日経平均は何度も13800円を割り込み、一時は3ケタ安。値上がり銘柄数が値下がり銘柄数の約2倍あっても、ファナック＜6954＞が4ケタ安でファーストリテイリング＜9983＞も安かったためで、そんな「御三家」の値動きに振り回されるのは、やはり海外投資家主体になる連休の谷間ならでは。後場は日経平均も下げ幅を圧縮し、たびたびプラス圏にタッチするものの12円高止まり。大引け直前に大量の売り注文が出て日経平均終値は23.27円安の13860.86円と続落したがTOPIXは＋3.94の1165.13で、結局最後まで「NTねじれ現象」だった。売買高は34億株、売買代金は2兆8362億円で、近頃にしてはやや薄商いなのも連休の谷間のせいか。
値上がり銘柄は983で値下がり銘柄611より多く、東証1部33業種別騰落率も25業種がプラス。上位は証券、空運、鉱業、建設、石油・石炭、食料品などで、下位は輸送用機器、電気機器、パルプ・紙、非鉄金属、精密機器、繊維など輸出関連が多かった。
4月30日のNYダウは21ドル高で4日続伸。ファイザーの決算やシカゴ購買部協会景況指数は悪かったが、S&P／ケース・シラー住宅価格指数、消費者信頼感指数は良く、初日の討議が始まったFOMC（連邦公開市場委員会）ではQE3当面継続が濃厚とみられ午後はプラス圏に乗せて終えた。最近は決算も経済指標も「まちまち」が多くアメリカの景気から力強さが失われており、ドル高の推進力の低下を反映してか5月1日朝方の為替レートはドル円は一時96円台になり97円台前半、ユーロ円は128円台前半で円高傾向が続いた。
ウォール街には「Sell in May and go away（5月に売って逃げろ）」という縁起の悪い言い伝えもある5月の初日の日経平均は23.14円安の13837.72円で始まった。一時13800円を割り込んだが、中国の製造業購買担当者景気指数（PMI／物資購入連合会）が市場予測を下回る50.6でもほとんど影響はなく、徐々に下げ幅を縮める展開。後場は逆に徐々に下げ幅をひろげ再び13800円を割り込んだ後、16円安まで上昇して最後はプラスに浮上するかと思いきや、前日同様、大引け前に下げて終値は13800円を割り込み61.51円安の13799.35円で3日続落。値上がり銘柄688よりも値下がり銘柄898のほうが多くTOPIXも－6.76の1158.37と反落した。メーデーで香港も上海もソウルもムンバイも証券取引所が休場では東京市場も盛り上がりを欠き、売買高は30億株、売買代金は2兆4181億円と低調だった。
上昇セクター上位はパルプ・紙、水産、海運、不動産、電気・ガス、陸運などで、下落セクター下位は空運、証券、機械、輸送用機器、保険、医薬品などだった。
5月1日のNYダウは138ドルの大幅安。ADP雇用レポートの民間就業者数増加は市場予測を下回り、ISM製造業景況指数は2ヵ月連続の低下と経済指標はふるわなかった。FOMC（連邦公開市場委員会）の2日目の討議後の声明では、FF金利などほとんどが現状維持の中で、QE3の資産買い入れについての「労働市場やインフレ期待の状況に応じ増額もしくは減額する準備ができている」という新しい表現に「雇用統計次第でQE3縮小」というニュアンスを感じ取った市場がネガティブに反応して下げ幅が拡大した。2日朝方の為替レートはドル円は97円台前半、ユーロ円は128円台前半で前日とほぼ同じ水準だった。
